株式会社イトクロ 役員の状況 (2023年10月期)

① 役員一覧
男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
代表取締役CEO	山木 学	1978年1月17日生	2002年4月 株式会社リクルート入社 2004年4月 株式会社カカクコム入社 2006年12月 当社取締役 2009年4月 当社代表取締役 2015年11月 当社代表取締役CEO(現任)	(注)3	12,401,100
代表取締役COO	領下 崇	1977年10月9日生	2002年4月 株式会社トライグループ入社 2008年2月 当社入社 2014年1月 当社取締役事業本部長 2015年11月 当社代表取締役COO(現任)	(注)3	92,800
取締役CFO	佐藤 大輔	1977年10月7日生	2002年4月 株式会社ジェイティービー (現株式会社JTB)入社 2006年12月 株式会社大原出版入社 2008年10月 新日本監査法人(現EY新日 本有限責任監査法人)入所 2015年8月 当社入社 2017年11月 当社執行役員 2019年3月 THECOO株式会社 社外監査 役(現任) 2020年11月 当社執行役員CFO経営管理 本部長 2023年1月 当社取締役CFO経営管理本部長(現任)	(注)3	2,900
取締役CTO	鈴木 真諭	1976年11月9日生	2002年4月 株式会社カカクコム入社 2017年7月 当社入社 2017年11月 当社執行役員 2020年11月 当社執行役員CTO開発本部長 2023年1月 当社取締役CTO開発本部長(現任)	(注)3	4,820
取締役CMO	棚橋 新七	1984年5月23日生	2009年4月 当社入社 2017年11月 当社執行役員 2020年11月 当社執行役員CMO第二メディア事業本部長 2023年1月 当社取締役CMO第二メディア事業本部長(現任)	(注)3	-
取締役(監査等委員)	杉田 玲夢	1981年4月8日生	2006年4月 NTT東日本関東病院 入職 2008年4月 東京大学医学部附属病院眼科 入職 2012年8月 株式会社ボストン・コンサルティング・グループ(現ボストン・コンサルティング・グループ合同会社) 入社 2015年5月 株式会社クリンタル 設立 代表取締役社長 2018年12月 株式会社JMDC執行役員兼COO 2024年1月 当社社外取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	-

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役(監査等委員)	太田 雄貴	1985年11月25日生	2008年8月 北京オリンピック 男子フェンシングフルーレ個人銀メダル 2012年8月 ロンドンオリンピック 男子フェンシングフルーレ団体銀メダル 2015年7月 フェンシング世界選手権 男子フルーレ個人金メダル 2016年11月 WIN3株式会社 設立 代表取締役(現任) 2016年11月 国際フェンシング連盟理事(現任) 2017年8月 日本フェンシング協会会長 2018年8月 日本eスポーツ連合特別顧問(現任) 2018年12月 国際フェンシング連盟副会長 2021年3月 株式会社マイネット社外取締役(現任) 2021年8月 国際オリンピック委員会選手委員(現任) 2022年1月 スポーツエコシステム推進協議会アドバイザリーボードメンバー(現任) 2024年1月 当社社外取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	-
取締役(監査等委員)	西本 俊介	1979年10月1日生	2012年12月 日本弁護士連合会弁護士登録(第一東京弁護士会所属) 2012年12月 新生綜合法律事務所入所 2021年3月 株式会社Photosynth社外監査役(現任) 2024年1月 当社社外取締役(監査等委員)(現任)	(注)4	-
計					12,501,620

(注)1.取締役杉田玲夢、太田雄貴及び西本俊介は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員については次のとおりであります。
委員 杉田 玲夢
委員 太田 雄貴
委員 西本 俊介
3.取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2024年1月26日開催の定時株主総会の終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査等委員である取締役の任期は、2024年1月26日開催の定時株主総会の終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

② 社外役員の状況
当社では、本書提出日現在、監査等委員である取締役3名中3名を社外から選任しております。
杉田玲夢は、起業家および経営者としての豊富な経験と幅広い見識を有しており、太田雄貴は、アスリートとしての活躍をはじめ、組織運営及び社会活動から得られた豊富な経験と幅広い見識を有しており、西本俊介は、弁護士として企業法務に精通していることから、当社の社外取締役として適任であると判断しております。本書提出日現在におきまして、人的関係、資本的関係又は取引関係その他特別な利害関係はありません。
当社は、社外取締役の独立性に関する基準や方針についての特段の定めはありませんが、独立性に関しては、株式会社東京証券取引所が定める基準を参考にしており、経営の独立性を確保していると認識しております。

③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員会監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役と内部監査担当者及び監査法人との相互連携につきましては、下記「(3)監査の状況 ①監査等委員会監査の状況」に記載のとおり、情報を共有し、連携体制をとっております。