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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009BSS

有価証券報告書抜粋 株式会社イメージワン 役員の状況 (2016年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(株)
代表取締役
社長
髙 田 康 廣1967年2月2日生1989年4月丸紅エレクトロニクス株式会社(現丸紅情報システムズ株式会社)入社(注)27,700
1993年4月当社入社
2004年10月当社医療画像システム部長
2008年12月当社取締役医療画像システム事業部長
2009年6月当社代表取締役社長就任(現任)
取締役管理部長鵜 飼 良 一1955年10月8日生1981年5月国際航業株式会社入社(注)2300
2002年4月同社執行役員管理本部人事部長
2006年4月同社執行役員経営本部長
2008年6月国際航業ホールディングス株式会社
監査役
2009年6月株式会社アスナルコーポレーション
取締役経営管理担当
2010年3月同社代表取締役社長
2010年12月当社監査役就任
2014年12月当社取締役管理部長就任(現任)
取締役東京営業
部長
板 谷 元 照1969年1月1日生1992年4月丸紅エレクトロニクス株式会社(現丸紅情報システムズ株式会社)入社(注)21,200
1999年6月当社入社
2011年2月当社医療画像システム事業部長
2013年11月当社東京営業本部長
2014年12月当社取締役東京営業本部長
2015年10月当社取締役営業本部長
2016年11月当社取締役東京営業部長就任(現任)
株式会社イメージワン ゼロット(子会社)代表取締役社長就任(現任)
取締役技術部長下 休 場 勝 司1966年4月22日生1989年4月米常商事株式会社入社(注)2400
1990年10月株式会社安藤薬業公司(現株式会社スズケン)入社
1994年2月有限会社平尾商会入社
2000年11月当社入社
2008年12月当社医療画像システム事業部西日本営業所長
2013年11月当社西日本営業部長
2014年12月当社取締役西日本営業部長
2015年10月当社取締役技術部長就任(現任)
監査役
(常勤)
諸 我 徹1953年3月15日生1975年4月株式会社大和銀行(現株式会社りそな銀行)入行(注)3
2003年3月株式会社りそな銀行システム部(東京)部長
2004年4月株式会社DACS専務執行役員東京支店長
2008年7月同社取締役業務管理室長(内部監査)
2010年4月同社常務執行役員運用本部長
2014年12月当社監査役就任(現任)
監査役林 敦1961年5月17日生1985年10月監査法人朝日新和会計社
(現有限責任 あずさ監査法人)入所
(注)3
1991年9月林公認会計士事務所開業
1993年5月税理士登録
1998年3月社会福祉法人フロンティア豊島
(現社会福祉法人フロンティア)監事就任
2007年9月税理士法人すずらん代表社員就任(現任)
2010年12月当社監査役就任(現任)
監査役小 髙 正 嗣1941年10月3日生1983年4月弁護士登録(注) 4
1983年4月飯畑正男法律事務所入所
1984年4月小髙法律事務所開設
2012年12月当社監査役就任(現任)
9,600

(注) 1 監査役諸我徹、林敦、小髙正嗣は社外監査役であります。
2 2016年9月期に係る定時株主総会終結の時から2017年9月期に係る定時株主総会の時までであります。
3 2014年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時株主総会の時までであります。
4 2016年9月期に係る定時株主総会終結の時から2020年9月期に係る定時株主総会の時までであります。

5 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名生年月日略歴所有株式数
(株)
髙 野 裕 之1975年8月24日2003年10月弁護士登録
さくら共同法律事務所入所
2010年4月さくら共同法律事務所 パートナー弁護士(現任)
2011年9月ベル少額短期保険株式会社 社外取締役(現任)


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02922] S1009BSS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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