株式会社エイトレッド 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)

回次		第11期	第12期	第13期	第14期	第15期
決算年月		2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月	2022年3月
売上高	(千円)	1,107,049	1,448,491	1,623,295	1,924,441	2,113,504
経常利益	(千円)	324,395	489,516	588,288	790,953	908,521
当期純利益	(千円)	222,995	312,077	412,442	535,522	604,330
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	-	-	-	-	-
資本金	(千円)	279,544	618,808	620,824	620,824	621,286
発行済株式総数	(株)	6,799,200	7,443,000	7,471,800	7,471,800	7,478,400
純資産額	(千円)	1,444,630	2,362,395	2,678,104	3,078,945	3,542,229
総資産額	(千円)	2,012,266	3,159,285	3,498,324	4,041,820	4,590,404
1株当たり純資産額	(円)	212.47	317.40	358.43	412.08	471.66
1株当たり配当額	(円)	20.67	11.00	16.00	20.00	22.00
(うち1株当たり中間配当額)		(15.50)	(5.50)	(8.00)	(10.00)	(11.00)
1株当たり当期純利益金額	(円)	33.45	45.54	55.26	71.67	80.83
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	32.51	45.17	55.10	71.53	80.72
自己資本比率	(%)	71.8	74.8	76.6	76.2	76.8
自己資本利益率	(%)	16.3	16.4	16.4	18.6	18.3
株価収益率	(倍)	34.29	26.42	22.39	31.73	28.24
配当性向	(%)	30.9	24.2	29.0	27.9	27.2
営業活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	383,124	643,008	609,727	675,571	985,125
投資活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△143,210	△130,432	△188,405	△188,344	△218,663
財務活動によるキャッシュ・フロー	(千円)	△68,546	595,803	△112,139	△134,591	△155,953
現金及び現金同等物の期末残高	(千円)	1,386,270	2,494,650	2,803,832	3,156,468	3,766,976
従業員数	(人)	48	55	62	62	68
(外、平均臨時雇用者数)		(15)	(8)	(5)	(4)	(4)
株主総利回り	(%)	90.8	96.0	99.9	182.9	185.3
(比較指標:東証規模別株価指数 小型株)	(%)	(121.3)	(105.0)	(91.2)	(122.6)	(118.0)
最高株価	(円)	1,293	1,525	2,350	3,255	2,817
		□3,879
最低株価	(円)	938	872	925	1,116	1,773
		□2,816

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
3.最高・最低株価は、2019年3月15日より東京証券取引所市場第一部におけるものであり、それ以前は東京証券取引所マザーズ市場におけるものです。
4.当社は、2017年12月17日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第11期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、□印に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。
5.2017年12月17日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、株主総利回り、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
なお、第11期の1株当たり中間配当額15.50円については株式分割前、期末の配当額5.17円については、株式分割後の金額であります。従って、株式分割前から1株所有している場合の1株あたり年間配当額は31.01円相当であり、株式分割換算後の年間配当額は10.34円相当であります。
6.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。