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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100A5A1

有価証券報告書抜粋 株式会社エニグモ 提出会社の経営指標等 (2017年1月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第9期第10期第11期第12期第13期
決算年月2013年1月2014年1月2015年1月2016年1月2017年1月
売上高(千円)1,439,7101,823,5382,285,9712,721,2973,848,903
経常利益(千円)592,134855,6131,200,126369,0951,821,037
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)377,382523,778708,750△25,7231,125,265
持分法を適用した場合の投資損失(△)(千円)△47,458△40,219
資本金(千円)337,329363,154381,504381,903381,903
発行済株式総数(株)普通株式
1,921,300
普通株式
4,090,000
普通株式
21,300,000
普通株式
21,321,000
普通株式
21,321,000
純資産額(千円)1,313,6531,893,7812,649,5052,197,6843,325,150
総資産額(千円)2,386,6302,966,5294,142,0853,438,6155,183,767
1株当たり純資産額(円)68.3792.59124.34105.54159.69
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)21.8925.9433.64△1.2154.04
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)18.3223.3433.07
自己資本比率(%)55.063.864.063.964.1
自己資本利益率(%)38.832.731.2△1.140.8
株価収益率(倍)34.742.828.927.3
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,063,616508,8491,124,184
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△711,957△132,994△245,361
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)298,49549,04234,841
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,592,2442,019,0282,933,769
従業員数(名)404042
〔5〕
45
〔9〕
61
〔11〕


(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第9期の持分法を適用した場合の投資利益は発生しておりません。第12期及び第13期は、連結財務諸表を作成しているため記載しておりません。
3.当社は配当を行っておりませんので、1株当たり配当額及び配当性向につきましては、それぞれ記載しておりません。
4.2012年4月21日付で普通株式10株につき1株とする株式併合、2013年8月1日付で普通株式1株につき2株の割合及び2014年8月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行いましたが、第9期の期首に当該株式併合及び株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.第11期より、重要性が増したため、平均臨時雇用者数は〔〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。
6.第12期より連結財務諸表を作成しているため、第12期及び第13期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7.第12期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
8.第13期潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、希薄化効果を有しないため、記載しておりません。
9.第12期の株価収益率は、当期純損失を計上しているため記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26703] S100A5A1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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