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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100Z4CW (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社エーワン精密 提出会社の経営指標等 (2026年6月期)


メニュー沿革

回次第32期第33期第34期第35期第36期
決算年月2022年6月2023年6月2024年6月2025年6月2026年6月
売上高(千円)1,868,0611,755,2581,601,5491,590,8451,682,072
経常利益(千円)444,456281,694178,978119,781287,647
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)310,445191,935120,523△221,288200,502
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)―――――
資本金(千円)292,500292,500292,500292,500292,500
発行済株式総数(株)6,000,0006,000,0005,300,0005,300,0005,300,000
純資産額(千円)8,688,9538,431,1118,188,4527,485,3477,403,505
総資産額(千円)9,479,4859,206,5928,946,6598,058,5908,121,730
1株当たり純資産額(円)1,733.791,684.361,632.291,491.041,469.48
1株当たり配当額
(内、1株当たり中間配当額)
(円)100.00100.00100.00100.00100.00
(円)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)63.2438.3424.03△44.0939.84
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)―――――
自己資本比率(%)91.791.691.592.991.2
自己資本利益率(%)3.62.21.5△2.82.7
株価収益率(倍)25.650.277.3△39.144.7
配当性向(%)158.1260.8416.2△226.9251.3
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)606,192422,915342,468151,438547,048
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△185,115△73,092△138,938104,751281,475
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△336,641△501,682△500,295△501,725△502,315
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,127,547975,689678,924433,389759,598
従業員数
(他、平均臨時雇用者数)
(人)102106108109107
(6)(5)(8)(10)(8)
株主総利回り(%)128.0158.5160.9158.4170.1
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(98.6)(123.9)(155.6)(162.0)(232.1)
最高株価(円)1,9442,1642,2001,9852,086
最低株価(円)1,3261,5251,8011,5651,677

(注)1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移につ
いては記載しておりません。
2 第35期の当期純損失は、固定資産に係る減損損失の計上等によるものであります。
3 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

5 従業員数は就業人員であり、使用人兼務役員を含んでおります。従業員数の(外書)は、臨時従業員の当期間の平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
なお、臨時従業員には、嘱託の定年後再雇用契約者を含んでおります。
6 最高・最低株価は、東京証券取引所の市場区分の見直しにより、2022年4月4日以降は東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであります。なお、2022年4月1日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
7 2023年9月25日開催の取締役会決議により、2023年9月29日付で自己株式700,000株の消却を行っております。これにより、発行済株式総数は5,300,000株となっております。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02343] S100Z4CW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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