有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008269
株式会社エー・ピーホールディングス 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (千円) | 8,320,393 | 11,387,412 | 15,793,406 | 19,235,569 | 21,839,872 |
経常利益 | (千円) | 462,641 | 784,675 | 1,243,464 | 1,493,224 | 825,478 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 218,756 | 430,527 | 675,575 | 906,685 | 523,239 |
包括利益 | (千円) | 224,978 | 430,128 | 673,366 | 904,690 | 473,984 |
純資産額 | (千円) | 489,327 | 1,840,948 | 2,519,890 | 3,452,875 | 3,552,612 |
総資産額 | (千円) | 4,591,453 | 7,444,716 | 9,695,065 | 11,521,546 | 12,765,030 |
1株当たり純資産額 | (円) | 77.89 | 247.85 | 338.71 | 460.90 | 491.51 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 36.45 | 63.46 | 90.95 | 122.07 | 71.44 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 10.4 | 24.7 | 25.9 | 29.7 | 27.7 |
自己資本利益率 | (%) | 60.9 | 37.1 | 31.0 | 30.5 | 15.0 |
株価収益率 | (倍) | - | 24.5 | 18.2 | 14.8 | 16.0 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,060,067 | 1,112,287 | 1,459,927 | 1,547,115 | 1,303,549 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △1,194,387 | △1,284,783 | △2,157,402 | △1,596,343 | △2,909,132 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 932,051 | 1,955,051 | 977,333 | 487,224 | 596,922 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,766,115 | 3,548,409 | 3,827,806 | 4,269,863 | 3,226,912 |
従業員数 | (人) | 300 | 411 | 594 | 709 | 871 |
〔ほか、平均臨時雇用人員〕 | 〔648〕 | 〔938〕 | 〔1,366〕 | 〔1,620〕 | 〔1,843〕 |
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第11期及び第12期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第13期、第14期及び第15期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(アルバイト)は、年間平均雇用人員(1日1人8時間換算)を〔〕外数で記載しております。
5 第11期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。上記会計基準の適用により、2012年6月27日付で株式1株につき5株、2013年2月1日付で株式1株につき3株の株式分割を行いましたが、第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
6 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26842] S1008269)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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