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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EXPB

有価証券報告書抜粋 株式会社オリバー 役員の状況 (2018年10月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 10名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役会長
(代表取締役)
大川 博美1931年1月16日生
1967年8月家具販売業を個人創業
1967年12月富士スチール㈱(現㈱オリバー)代表取締役社長就任
1983年10月㈱西三河ニューテレビ放送(現ミクスネットワーク㈱)代表取締役社長就任(現任)
1986年11月㈱エム・エッチ・ジェイ(現大川㈱)代表取締役社長就任(現任)
1988年8月オリバーファームニュージーランドLTD.代表取締役会長就任(現任)
1994年9月オリバーアメリカ・インターナショナルINC.代表取締役会長就任
1995年6月オリバーアメリカ・インターナショナルINC.代表取締役社長就任(現任)
2018年10月代表取締役会長(現任)
(注)440
取締役社長
(代表取締役)
大川 和昌1962年3月30日生
1985年4月豊田通商㈱入社
1989年4月当社入社
1999年10月国際部長兼秘書室長
2000年1月取締役就任
2004年10月常務取締役
2009年10月首都圏営業部長
2012年10月東京デザイン部担当
2013年10月営業統括副本部長
2015年10月専務取締役
東日本営業部長
2018年10月代表取締役社長(現任)
(注)445
専務取締役営業統括本部長太田 博幸1963年9月13日生
1988年12月当社入社
2008年10月西日本営業部長
2009年1月取締役就任
2011年10月常務取締役
2013年10月営業統括副本部長
西日本営業部長
2015年10月専務取締役(現任)
2016年10月生産本部長
2018年2月営業統括副本部長
西日本営業部長
2018年10月営業統括本部長(現任)
(注)417
常務取締役管理本部長山本 隆夫1958年8月28日生
1981年3月当社入社
2008年10月執行役員
2010年10月本店営業部長
2011年10月中部営業部長
2013年10月マーケティング本部長
2014年1月取締役就任
2015年10月常務取締役(現任)
生産本部長
2016年10月営業統括副本部長
西日本営業部長
2018年2月管理本部長(現任)
2018年12月ミクスネットワーク㈱取締役(現任)
(注)415


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役中川 俊治1947年2月19日生
1979年2月税理士登録
1979年4月中川税理士事務所開設
1993年3月㈲ナカガワ(現AOIクラウド㈲)代表取締役社長(現任)
2009年7月幸和工業㈱監査役(現任)
2016年1月当社取締役就任(現任)
(注)4-
取締役鳥山 聡1955年3月20日生
1978年4月住友生命保険相互会社入社
2015年4月住友生命保険相互会社 法人総括部 上席推進役
2019年1月当社取締役就任(現任)
(注)4-
常勤監査役早見 誠一1955年8月18日生
1979年3月当社入社
2005年10月東日本営業部長
2012年1月当社常勤監査役就任(現任)
(注)58
監査役大島 俊明1949年11月14日生
1979年8月税理士開業
1988年1月当社監査役就任(現任)
(注)5-
監査役杉浦 正健1934年7月26日生
1972年4月弁護士登録
1977年10月浅沼法律事務所(現 浅沼・杉浦法律事務所)主宰(現任)
2013年1月当社監査役就任(現任)
(注)51
監査役近藤 克麿1951年7月21日生
1982年3月公認会計士登録
1982年10月税理士登録
1990年7月近藤克麿公認会計士事務所開設
2011年6月東陽倉庫㈱監査役(現任)
2013年1月当社監査役就任(現任)
(注)5-
126
(注)1.取締役中川俊治氏及び鳥山聡氏は、社外取締役であります。
2.監査役杉浦正健氏及び近藤克麿氏は、社外監査役であります。
3.取締役会長大川博美は、取締役社長大川和昌の義父であります。
4.2019年1月16日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年1月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02401] S100EXPB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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