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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D5SK

有価証券報告書抜粋 株式会社オールアバウト 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
執行役員
CEO
江幡 哲也1965年1月1日生
1987年4月㈱リクルート入社
1999年7月同社経営企画室次世代事業開発グループエグゼクティブマネジャー
2000年6月当社代表取締役社長兼CEO
2012年4月

2012年7月
㈱オールアバウトライフマーケティング取締役
当社代表取締役社長兼執行役員CEO(現任)
2012年9月㈱オールアバウトライフワークス代表取締役社長
2013年4月㈱オールアバウトライフマーケティング取締役会長(現任)
2015年2月ファイブスターズゲーム㈱取締役会長
2015年7月ディー・エル・マーケット㈱代表取締役社長(現任)
2016年6月㈱オールアバウトライフワークス代表取締役会長
2018年6月㈱オールアバウトライフワークス取締役会長(現任)
(注)3181,600
取締役執行役員
メディアビジネス管掌
舟久保 純1973年5月23日生
1997年6月㈱日産アルティア入社
2004年10月当社入社
2008年4月当社広告事業部領域営業推進部ジェネラルマネジャー
2012年7月当社執行役員営業統括担当
2013年10月㈱オールアバウトナビ取締役
(現任)
2015年4月当社執行役員メディアビジネス事業部長
2015年6月当社取締役(現任)
2018年2月当社執行役員メディアビジネス事業部長兼グローバル推進室長
2018年4月当社執行役員メディアビジネス管掌(現任)
(注)3900
取締役-土門 裕之1973年6月8日生
1997年4月㈱ティージー情報ネットワーク入社
2002年1月カーポイント㈱コンテンツプロデュース部部長兼Webマスター
2003年9月㈱カービュープロダクト事業本部部長
2005年3月当社入社
2006年4月当社広告事業部商品企画部ジェネラルマネジャー
2011年9月㈱ルーク19(現㈱オールアバウトライフマーケティング)取締役
2013年2月㈱オールアバウトライフマーケティング代表取締役社長(現任)
2015年6月当社取締役(現任)
2017年5月

2017年8月
ミューズコー㈱代表取締役社長(現任)
日テレ・ライフマーケティング㈱取締役(現任)
(注)3-
取締役執行役員
CAO
森田 恭弘1968年12月8日生
1991年4月王子製紙㈱入社
2000年12月当社入社
2003年4月当社経営マネジメント部門ジェネラルマネジャー
2009年6月当社退職
2014年11月当社入社 執行役員Chief Administrative Officer(現任)
2015年2月ファイブスターズゲーム㈱監査役
2015年6月ディー・エル・マーケット㈱監査役(現任)
2018年6月当社取締役(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役-高田 元広1963年1月1日生
1985年4月日本テレビ放送網㈱入社
1993年9月同社報道局カイロ支局長
2001年4月同社報道局ロンドン支局長
2009年7月同社報道局マルチニュース制作部長
2010年7月同社総務局IRセンターIR部長
2014年6月同社人事局出向局次長
㈱読売新聞東京本社メディア局次長
2016年6月日本テレビ放送網㈱社長室担当室次長(兼)企画部長(兼)グループ推進部長
2016年12月同社社長室担当室次長(兼)企画部長(兼)広報部長
2017年6月当社社外取締役(現任)
2017年8月日本テレビ放送網㈱社長室出向局次長
2017年8月日テレ・ライフマーケティング㈱代表取締役社長(現任)
2018年6月日本テレビ放送網㈱ICT戦略本部出向局次長(現任)
(注)3-
取締役-前田 義晃1970年4月4日生
1994年4月㈱リクルート入社
2000年5月㈱エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現㈱NTTドコモ)入社
2004年10月㈱ディーツーコミュニケーションズ(現㈱D2C)取締役
2006年1月㈱エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現㈱NTTドコモ)マルチメディアサービス部コンシューマサービス企画担当部長
2006年5月楽天オークション㈱取締役
2006年5月タワーレコード㈱取締役
2007年6月㈱ディーツーコミュニケ―ションズ(現㈱D2C)代表取締役(現任)
2008年7月㈱エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現㈱NTTドコモ)コンシューマサービス部担当部長
2009年4月エイベックス通信放送㈱取締役(現任)
2012年8月タワーレコード㈱代表取締役
2013年3月㈱エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現㈱NTTドコモ)スマートコミュニケーションサービス部部長
2013年6月マガシーク㈱取締役
2013年7月㈱NTTドコモスマートライフビジネス本部コンシューマビジネス推進部部長
2013年9月㈱ボードウォーク取締役(現任)
2013年12月㈱レコチョク取締役(現任)
2016年7月㈱NTTドコモスマートライフビジネス本部プラットフォームビジネス推進部部長
2016年7月有限責任事業組合D.N.ドリームパートナーズ職務執行者(現任)
2017年6月㈱NTTドコモ執行役員スマートライフビジネス本部プラットフォームビジネス推進部部長(現任)
2017年7月共通インフラ運営有限責任事業組合職務執行者(現任)
2017年8月エヌ・ティ・ディレゾナント㈱取締役(現任)
2017年8月フェリカネットワークス㈱取締役(現任)
2018年6月当社社外取締役(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役-武田 健二1947年3月18日生
1971年4月㈱日立製作所入社
1995年8月同社新事業推進本部部長
1998年6月日立アメリカLTD上級副社長CTO兼研究開発本部長
2000年7月同社CVC(コーポレート・ベンチャー・キャピタル)北米プレジデント
2005年4月(独)理化学研究所理事
2011年10月㈱メディアシーク常勤監査役(現任)
2018年6月当社社外取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役-渡邊 龍男1964年6月11日生
1987年4月住友生命保険相互会社入社
2001年6月サイトデザイン㈱取締役
2004年6月当社常勤監査役(現任)
2004年6月㈱SDホールディングス監査役
2005年3月デザインエクスチェンジ㈱監査役
2007年6月ウェーブロックホールディングス㈱取締役
2012年3月㈱ワイヤレスゲート取締役
2014年9月㈱インターネットインフィニティー取締役(現任)
2016年3月㈱ワイヤレスゲート取締役(監査等委員)(現任)
2016年8月㈱星野取締役(現任)
2018年3月㈱LTE-X監査役(現任)
(注)4-
監査役-山縣 敦彦1979年3月22日生
2001年4月日本IBM㈱入社
2007年12月

2009年6月
弁護士登録(第二東京弁護士会)柏木総合法律事務所入所
法律事務所ヒロナカ入所
2015年4月首都大学東京システムデザイン学部非常勤講師(現任)
2015年8月マーベリック法律事務所開設
代表(現任)
2016年3月一般社団法人100年先のこどもたちへ 理事(現任)
2017年6月当社監査役(現任)
(注)5-
監査役-石澤 顕1956年10月14日生
1980年4月日本テレビ放送網㈱入社
2002年7月同社報道局政治部長
2003年6月同社編成局CP
2004年6月同社コンプライアンス推進室考査部長
2006年1月同社メディア戦略局メディア事業部長
2006年7月同社秘書室秘書部長
2008年7月同社秘書室長兼秘書部長
2009年12月同社編成局長
2011年7月同社執行役員社長室長
2012年6月同社上席執行役員社長室長
2012年10月日本テレビホールディングス㈱経営戦略局長
2013年6月日本テレビホールディングス㈱取締役
日本テレビ放送網㈱取締役 執行役員
2015年6月日本テレビホールディングス㈱常務取締役(現任)
日本テレビ放送網㈱取締役 常務執行役員(現任)
2018年6月当社監査役(現任)
(注)6-
182,500

(注)1.高田元広、前田義晃及び武田健二は、社外取締役であります。
2.渡邊龍男、山縣敦彦及び石澤顕は、社外監査役であります。
3.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2016年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から3年間
6.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
7.当社は、執行役員制度を導入しており、2018年6月22日現在、8名の執行役員が在任しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05514] S100D5SK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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