有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DIH2
株式会社キタムラ 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第80期 | 第81期 | 第82期 | 第83期 | 第84期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 152,077 | 153,174 | 154,219 | 141,322 | 126,850 |
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | 2,676 | 1,898 | 1,144 | △1,069 | 2,938 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | 1,098 | 449 | 70 | △1,991 | 1,741 |
包括利益 | (百万円) | 1,121 | 449 | △16 | △1,794 | 1,939 |
純資産額 | (百万円) | 19,513 | 19,664 | 19,289 | 17,137 | 21,001 |
総資産額 | (百万円) | 66,180 | 64,720 | 62,420 | 70,304 | 61,114 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,085.85 | 1,093.96 | 1,072.64 | 951.79 | 999.73 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 62.83 | 25.14 | 3.92 | △111.31 | 85.38 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 29.4 | 30.2 | 30.7 | 24.2 | 34.2 |
自己資本利益率 | (%) | 5.8 | 2.3 | 0.4 | △11.0 | 9.2 |
株価収益率 | (倍) | 10.3 | 30.7 | 208.6 | - | 11.0 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 6,333 | 5,392 | 2,830 | 387 | 5,000 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △2,586 | △1,511 | △2,217 | △2,249 | 883 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,804 | △3,979 | △1,360 | 11,851 | △6,816 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 6,269 | 6,171 | 5,423 | 15,412 | 14,480 |
従業員数 | (人) | 2,207 | 2,405 | 2,470 | 2,442 | 2,213 |
[外、平均臨時雇用者数] | [7,155] | [7,368] | [7,685] | [7,751] | [6,440] |
2.第80期、第81期、第82期及び第84期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。第83期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第83期の経常利益の大幅な減少は、「2016年熊本地震」の影響によるデジタルカメラ等の減産の影響や、スマートフォン等の販売が低調であったこと、また天候不順等によるイメージング部門の売上減少によるものであります。また、親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な減少は、事業構造改革の実施に伴い固定資産の減損損失846百万円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額216百万円等を計上したことによるものであります。
4.第83期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.第84期の経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な増加は、事業構造改革による販売費及び一般管理費の削減が進んだことによるものであります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03247] S100DIH2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。