有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G5KM
株式会社グローセル 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第61期 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 66,388 | 61,727 | 60,722 | 64,369 | 61,567 |
経常利益 | (百万円) | 919 | 208 | 433 | 1,200 | 2,528 |
当期純利益 | (百万円) | 899 | 82 | 226 | 800 | 2,400 |
資本金 | (百万円) | 5,042 | 5,042 | 5,042 | 5,042 | 5,042 |
発行済株式総数 | (千株) | 26,426 | 26,426 | 26,426 | 26,426 | 26,426 |
純資産額 | (百万円) | 19,202 | 18,818 | 18,975 | 19,645 | 19,955 |
総資産額 | (百万円) | 30,185 | 27,121 | 28,198 | 28,007 | 27,612 |
1株当たり純資産額 | (円) | 726.98 | 712.46 | 718.41 | 743.77 | 834.50 |
1株当たり配当額 (1株当たり 中間配当額) | (円) | 12 | 12 | 12 | 12 | 12 |
(―) | (―) | (―) | (―) | (―) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 37.30 | 3.14 | 8.57 | 30.31 | 96.49 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 63.6 | 69.4 | 67.3 | 70.1 | 72.3 |
自己資本利益率 | (%) | 5.0 | 0.4 | 1.2 | 4.1 | 12.1 |
株価収益率 | (倍) | 16.4 | 137.3 | 67.7 | 22.9 | 4.2 |
配当性向 | (%) | 32.2 | 382.2 | 140.0 | 39.6 | 12.4 |
従業員数 | (名) | 430 | 425 | 409 | 405 | 414 |
株主総利回り | (%) | 158.9 | 116.1 | 157.1 | 189.5 | 119.1 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (130.7) | (116.5) | (133.7) | (154.9) | (147.1) |
最高株価 | (円) | 939 | 662 | 627 | 835 | 707 |
最低株価 | (円) | 366 | 371 | 344 | 492 | 346 |
(注)1売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第61期の1株当たり配当額12円には、東証一部指定記念配当2円を含んでおります。
4 最高株価及び最低株価は、2014年9月26日以降は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、
2014年9月25日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
5 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第65期
の期首から適用しており、第64期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用し
た後の指標等となっております。
6 第65期より1株当たり純資産額の算定に用いられた「期末の普通株式の数」及び1株当たり当期純利益の算定に用いられた「普通株式の期中平均株式数」の算出に当たり、「株式付与ESOP信託」と「株式給付信託(従業員持株会処分型)」が保有する当社株式数を控除する自己株式数に含めております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02785] S100G5KM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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