有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050T4
株式会社ケー・エフ・シー 役員の状況 (2015年3月期)
男性 10名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1.取締役 佐野裕氏は、社外取締役であります。
2.監査役 五島洋、渡部靖彦の両氏は、社外監査役であります。
3. 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。
2015年6月22日現在における執行役員は以下のとおりであります。
※印は取締役を兼務しております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 | 執行役員社長 | 髙田 俊太 | 1968年2月10日生 |
| (注)2 | 389 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役副社長 | 執行役員副社長 営業管掌 | 森田 正博 | 1948年4月23日生 |
| (注)2 | 67 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||
専務取締役 | 専務執行役員 内部統制委員会委員長 管理管掌 | 小野 晶生 | 1949年9月7日生 |
| (注)2 | 28 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 技術部長 | 羽馬 徹 | 1958年1月11日生 |
| (注)3 | 9 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 経理部長兼経営企画室長 | 堀口 康郎 | 1962年10月24日生 |
| (注)3 | 10 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 執行役員 建設事業部長 | 森田 実 | 1951年4月10日生 |
| (注)3 | 25 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 佐野 裕 | 1950年3月5日生 |
| (注)3 | - | |||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 米田 元彦 | 1947年12月9日生 |
| (注)4 | 27 | |||||||||||||||||||||
監査役 | 五島 洋 | 1971年6月8日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||||||
監査役 | 渡部 靖彦 | 1952年7月25日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||||||
計 | 558 |
(注)1.取締役 佐野裕氏は、社外取締役であります。
2.監査役 五島洋、渡部靖彦の両氏は、社外監査役であります。
3. 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。
2015年6月22日現在における執行役員は以下のとおりであります。
※印は取締役を兼務しております。
役名 | 氏名 | 職名 | |
※ | 執行役員社長 | 髙田 俊太 | |
※ | 執行役員副社長 | 森田 正博 | 営業管掌 |
※ | 専務執行役員 | 小野 晶生 | 内部統制委員会委員長 管理管掌 |
※ | 取締役執行役員 | 羽馬 徹 | 技術部長 |
※ | 取締役執行役員 | 堀口 康郎 | 経理部長兼経営企画室長 |
※ | 取締役執行役員 | 森田 実 | 建設事業部長 |
執行役員 | 御庄 俊式 | 土木資材事業部長 | |
執行役員 | 村井 良和 | 建設事業部副事業部長(工事統括)兼工事部長 | |
執行役員 | 石原 淳 | 東京土木営業部長 | |
執行役員 | 大平 康史 | ファスナー事業部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02876] S10050T4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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