有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050T4
株式会社ケー・エフ・シー 沿革 (2015年3月期)
年月 | 事項 |
1965年3月 | 建設用ファスナー類、建設用鋲打銃及び建設用コンクリートアンカーの販売・施工を目的として東京都江戸川区に株式会社チューガイを設立 同時に大阪、東京、横浜、名古屋、北九州営業所を設置 |
1965年7月 | 本社を大阪市北区に移転 |
1965年8月 | 東京営業所を東京支店に昇格 |
1965年10月 | 商号を建設ファスナー株式会社に変更 |
1966年4月 | 静岡県静岡市に静岡営業所を設置 |
1968年5月 | 岡山県岡山市に岡山営業所を設置 |
1968年6月 | 建設業法により建設大臣登録(ワ)第5009号の登録完了 |
1969年5月 | 札幌市に札幌営業所を設置 |
1969年9月 | 「ホークアンカー」の自動加工を開始 |
1970年3月 | 大阪市北区に本社及び営業社屋を新築移転 |
1970年8月 | 大阪市北区にレジン化学工業株式会社(現アールシーアイ株式会社・連結子会社)を設立 |
1972年1月 | 広島市に広島営業所を設置 |
1974年12月 | 建設業法の改正にともない建設大臣許可(般-49)第5750号を取得(以後3年ごとに許可更新) |
1975年3月 | 福岡市博多区に福岡営業所を設置 |
1983年10月 | 大阪府豊中市の株式会社ユナイテッド(カーボフォル・ジャパン株式会社・旧連結子会社)の株式取得 |
1986年1月 | 商号を株式会社ケー・エフ・シーに変更 |
1989年5月 | 大阪府富田林市に資材部(現購買部)大阪流通センターを設置 |
1992年3月 | 埼玉県川口市に資材部(現購買部)東京流通センターを設置 |
1993年8月 | 東京都港区に東京本社を設置し、大阪本社を大阪本店に改称 |
1994年1月 | 大阪営業所を大阪支店に昇格 |
1994年6月 | 大阪府富田林市の大阪流通センター内に技術研究所を設置 |
1995年12月 | 建設業法の改正にともない建設大臣許可(般-7)第5750号を取得(以後5年ごとに許可更新) |
1996年6月 | 東京本社に一級建築士事務所登録 |
1996年7月 | 仙台市青葉区に東北営業所を設置 |
1996年8月 | 建設大臣許可(特-8)第5750号を取得(以後5年ごとに許可更新) |
1997年12月 | 大阪証券取引所市場第二部(現東京証券取引所市場第二部)に上場 大阪市北区に本店社屋を新築 |
1998年3月 | 東京流通センターを関東流通センターに名称変更し、埼玉県加須市へ新築移転、併せて技術研究所を設置 |
2001年5月 | 東京支店においてISO9001:2000を認証取得 |
2004年12月 | 大阪本店総務部及び購買部においてISO9001:2000を認証取得 |
2005年9月 | 株式会社アール・シー・アイと積樹道路株式会社が合併し、アールシーアイ・セキジュ株式会社(現アールシーアイ株式会社)発足 |
2007年2月 | カーボフォル・ジャパン株式会社を吸収合併 |
2010年2月 | アールシーアイ・セキジュ株式会社(現アールシーアイ株式会社)を100%子会社化 |
2012年9月 | 中国河北省唐山市に当社の50%出資による唐山日翔建材科技有限公司を設立 |
2015年3月 | 設立50周年 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02876] S10050T4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。