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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052NM

有価証券報告書抜粋 株式会社コンテック 生産、受注及び販売の状況 (2015年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


(1) 生産実績

当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称生産高(千円)前年同期比(%)
産業用コンピュータ製品8,088,405115.3
計測制御製品3,467,555123.3
ネットワーク製品891,903151.1
ソリューション製品3,237,42592.9
電子機器事業 計15,685,290112.8
EMS事業 計7,484,79694.4
合計23,170,086106.1

(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 金額は、販売価格によっております。
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4 電子機器事業における製品区分の変更
従来、当社グループの電子機器事業の製品区分は、「デバイス製品」、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の4製品区分に分類しておりました。このたび、「デバイス製品」に含めておりました産業用コンピュータ製品、計測制御製品、ネットワーク製品の製品特性を考慮し、「デバイス製品」を「産業用コンピュータ製品」、「計測制御製品」、「ネットワーク製品」として3区分とするとともに、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の3区分については、その製品特性の類似性から「ソリューション製品」として一括表示することに変更いたしました。また、前年同期比については、前連結会計年度に遡って製品区分の変更を適用して算定しております。

(2)受注実績

当連結会計年度における受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称受注高(千円)前年同期比(%)受注残高(千円)前年同期比(%)
産業用コンピュータ製品8,968,512112.62,843,460146.5
計測制御製品3,237,037109.289,16286.7
ネットワーク製品830,318107.798,81386.8
ソリューション製品2,923,67288.4718,81996.8
電子機器事業 計15,959,541106.33,750,256129.3
EMS事業 計8,521,804106.81,578,412338.0
合計24,481,345106.55,328,668158.2

(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 電子機器事業における製品区分の変更
従来、当社グループの電子機器事業の製品区分は、「デバイス製品」、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の4製品区分に分類しておりました。このたび、「デバイス製品」に含めておりました産業用コンピュータ製品、計測制御製品、ネットワーク製品の製品特性を考慮し、「デバイス製品」を「産業用コンピュータ製品」、「計測制御製品」、「ネットワーク製品」として3区分とするとともに、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の3区分については、その製品特性の類似性から「ソリューション製品」として一括表示することに変更いたしました。また、前年同期比については、前連結会計年度に遡って製品区分の変更を適用して算定しております。


(3) 販売実績

当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称販売高(千円)前年同期比(%)
産業用コンピュータ製品8,066,307117.1
計測制御製品3,250,657109.7
ネットワーク製品845,346109.0
ソリューション製品2,947,28884.8
電子機器事業 計15,109,599107.2
EMS事業 計7,410,36194.5
合計22,519,961102.6

(注) 1 セグメント間取引については、相殺消去しております。
2 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合
相手先前連結会計年度当連結会計年度
販売高(千円)割合(%)販売高(千円)割合(%)
株式会社ダイフク8,156,99237.27,666,55634.0

3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4 電子機器事業における製品区分の変更
従来、当社グループの電子機器事業の製品区分は、「デバイス製品」、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の4製品区分に分類しておりました。このたび、「デバイス製品」に含めておりました産業用コンピュータ製品、計測制御製品、ネットワーク製品の製品特性を考慮し、「デバイス製品」を「産業用コンピュータ製品」、「計測制御製品」、「ネットワーク製品」として3区分とするとともに、「ソリューション製品」、「システム製品」、「サービス製品」の3区分については、その製品特性の類似性から「ソリューション製品」として一括表示することに変更いたしました。また、前年同期比については、前連結会計年度に遡って製品区分の変更を適用して算定しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02117] S10052NM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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