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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TGOR (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社サンデー 提出会社の経営指標等 (2024年2月期)


メニュー沿革

提出会社の経営指標等
回次第46期第47期第48期第49期第50期
決算年月2020年2月2021年2月2022年2月2023年2月2024年2月
売上高(千円)49,301,82152,100,41349,736,17449,094,18447,377,029
経常利益(千円)405,3191,865,3421,157,986942,598456,859
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△466,2451,108,437719,775508,223△149,694
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)3,241,8943,241,8943,241,8943,241,8943,241,894
発行済株式総数(千株)10,77010,77010,77010,77010,770
純資産額(千円)9,862,44110,865,37511,438,94111,814,77111,526,911
総資産額(千円)33,763,12733,669,95033,378,26934,408,57435,193,915
1株当たり純資産額(円)913.641,007.251,059.161,093.051,065.41
1株当たり配当額(円)10.0015.0015.0015.0020.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△43.32103.2667.0547.27△13.91
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-102.8666.7347.08-
自己資本比率(%)29.032.134.134.232.6
自己資本利益率(%)-10.756.494.39-
株価収益率(倍)-14.0418.5825.47-
配当性向(%)-14.522.431.7-
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,206,1473,735,476△193,962776,223170,780
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△499,333△1,129,824△1,400,873△1,657,351△1,510,757
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△476,584△2,497,8871,528,176592,2171,240,202
現金及び現金同等物の期末残高(千円)775,415883,180816,520527,610427,835
従業員数(人)605632761765757
[外、平均臨時雇用者数][1,599][1,625][1,440][1,373][1,374]
株主総利回り(%)87.790.879.372.585.9
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(105.3)(133.1)(137.6)(127.0)(188.0)
最高株価(円)1,7931,9801,5411,3701,380
最低株価(円)1,4009601,2421,1591,204
(注)1.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
2.第47期の1株当たり配当額には、創業45周年記念配当5円を含んでおります。
3.第50期の1株当たり配当額には、設立第50期記念配当5円を含んでおります。
4.第46期、第50期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
5.第46期、第50期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるもの
であり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第49期の期首から適用してお
り、第49期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03245] S100TGOR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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