有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KEN5 (EDINETへの外部リンク)
株式会社システム情報 連結経営指標等 (2020年9月期)
回次 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | 第40期 | 第41期 | |
決算年月 | 2016年9月 | 2017年9月 | 2018年9月 | 2019年9月 | 2020年9月 | |
売上高 | (千円) | 6,556,887 | 8,147,204 | 10,115,042 | 12,311,641 | 12,771,273 |
経常利益 | (千円) | 591,746 | 780,643 | 990,136 | 1,361,149 | 1,509,534 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (千円) | 416,604 | 550,509 | 703,771 | 917,115 | 1,015,089 |
包括利益 | (千円) | 450,514 | 604,888 | 843,671 | 842,382 | 1,108,703 |
純資産額 | (千円) | 1,849,804 | 2,326,127 | 2,992,397 | 3,261,198 | 4,042,669 |
総資産額 | (千円) | 2,742,283 | 3,747,934 | 4,686,429 | 5,093,642 | 5,968,051 |
1株当たり純資産額 | (円) | 78.53 | 98.28 | 126.42 | 139.53 | 172.97 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 17.74 | 23.33 | 29.73 | 38.79 | 43.43 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額 | (円) | 17.60 | 23.26 | 29.73 | 38.78 | - |
自己資本比率 | (%) | 67.5 | 62.1 | 63.9 | 64.0 | 67.7 |
自己資本利益率 | (%) | 25.0 | 26.4 | 26.5 | 29.3 | 27.8 |
株価収益率 | (倍) | 12.9 | 19.9 | 25.8 | 25.3 | 31.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 5,691 | 755,008 | 736,413 | 1,084,368 | 1,125,331 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △86,105 | △175,061 | △125,322 | △110,535 | △47,316 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △79,050 | △66,002 | △258,559 | △633,740 | △352,237 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 890,670 | 1,404,616 | 1,757,148 | 2,097,241 | 2,823,018 |
従業員数 | (名) | 451 | 538 | 605 | 695 | 789 |
2.2017年6月1日付で普通株式1株につき2株、2019年5月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行いましたが、第37期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3.第41期の1株当たり純資産額の算定上、「従業員向け株式交付信託」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行(信託口)が保有する当社株式を期末発行済株式総数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.第41期の1株当たり当期純利益金額の算定上、「従業員向け株式交付信託」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行(信託口)が保有する当社株式を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
5.第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第40期の期首から適用しており、第39期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27877] S100KEN5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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