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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10056VB

有価証券報告書抜粋 株式会社ショーワ 連結経営指標等 (2015年3月期)


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回次国際財務報告基準
移行日第106期第107期
決算年月2013年4月1日2014年3月2015年3月
売上収益(百万円)-271,021266,407
税引前利益(百万円)-12,39518,222
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)-6,04411,570
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)-15,81415,116
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)78,96592,613105,299
総資産額(百万円)172,983183,709198,137
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)1,039.471,219.131,386.13
基本的1株当たり当期利益(円)-79.57152.32
希薄化後1株当たり当期利益(円)---
親会社所有者帰属持分比率(%)45.750.453.1
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)-7.011.7
株価収益率(倍)-14.38.0
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-25,22413,412
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△10,155△10,408
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)-△13,042△3,531
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)25,45926,82927,194
従業員数(人)12,57112,62712,655
(外、平均臨時雇用者数)(2,491)(2,845)(2,919)
(注)1.売上収益には、消費税等は含まれていません。
2.希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
3.第107期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しています。


回次日本基準
第103期第104期第105期第106期第107期
決算年月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月
売上高(百万円)233,381215,889232,962272,794268,490
経常利益(百万円)8,0627,33013,91621,52118,425
当期純利益(百万円)1222,5497,9846,86011,651
包括利益(百万円)△4731,20716,46318,78817,194
純資産額(百万円)82,75381,01092,280103,006121,284
総資産額(百万円)158,340155,540157,858179,417198,708
1株当たり純資産額(円)892.75884.611,026.541,176.281,406.39
1株当たり当期純利益(円)1.6233.57105.1090.32153.38
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)42.843.249.449.853.8
自己資本利益率(%)0.23.811.08.211.9
株価収益率(倍)380.620.39.512.67.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)16,5579,72021,06626,96613,273
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△10,340△717△7,481△11,258△10,269
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△6,572△1,870△13,157△12,615△3,531
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)12,84620,61820,69124,79427,194
従業員数(人)11,30713,02012,57112,62712,655
(外、平均臨時雇用者数)(2,622)(2,579)(2,491)(2,845)(2,919)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれていません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
3.第107期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けていません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02184] S10056VB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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