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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VLY

有価証券報告書抜粋 株式会社シーボン 提出会社の経営指標等 (2016年3月期)


メニュー沿革

回次第47期第48期第49期第50期第51期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(千円)14,228,15714,147,89915,017,62613,934,88412,833,421
経常利益(千円)1,426,346930,3601,430,587597,418284,784
当期純利益(千円)259,421493,153840,149302,398104,452
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)449,547449,547469,425472,608474,061
発行済株式総数(株)4,243,0004,243,0004,266,1004,269,8004,271,300
純資産額(千円)8,644,5578,581,3368,828,8038,903,5538,802,646
総資産額(千円)11,099,71911,239,18611,860,64611,618,30911,155,914
1株当たり純資産額(円)2,037.452,097.132,217.272,210.052,164.76
1株当たり配当額(円)8080808050
(内1株当たり中間配当額)(30)(40)(40)(40)(30)
1株当たり当期純利益金額(円)61.14120.46206.7375.5125.83
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)61.14120.36206.4675.3525.76
自己資本比率(%)77.876.374.476.678.8
自己資本利益率(%)3.05.79.73.41.2
株価収益率(倍)26.9716.5411.0537.5091.68
配当性向(%)130.866.438.7105.9193.6
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)529,307775,1511,132,757874,731312,887
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,407,678△402,326△711,786△366,224△180,764
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△359,566△380,262△690,310△371,050△290,093
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,217,7682,210,3311,940,9902,078,4471,920,100
従業員数(人)1,0921,1111,1421,1621,159
(外、平均臨時雇用者数)(623)(554)(516)(508)(497)
(注)1.当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.当社は、持分法を適用すべき重要な関連会社を有しておりませんので、持分法を適用した場合の投資利益については記載しておりません。
4.当社は、従業員持株会信託型ESOP制度を導入しており、当該信託にかかる従業員持株会信託口が所有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しております。そのため、1株当たり純資産額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「期末の普通株式の数」を算定しております。また、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「普通株式の期中平均株式数」を算定しております。
5.当社は、株式給付信託(J-ESOP)制度を導入しており、当該信託にかかる株式給付信託口が所有する当社株式については、財務諸表において自己株式として計上しております。そのため、1株当たり純資産額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「期末の普通株式の数」を算定しております。また、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定にあたっては、当該株式数を自己株式に含めて「普通株式の期中平均株式数」を算定しております。
6.第51期の1株当たり配当額には、創立50周年記念配当20円を含んでおります。
7.従業員数は、就業人員数を表示しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E23479] S1007VLY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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