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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LQ3P (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社シーボン 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第52期第53期第54期第55期第56期
決算年月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月
売上高(千円)12,493,30712,564,67112,376,05410,927,9628,918,470
経常利益又は経常損失(△)(千円)369,630625,986309,829△266,352△506,971
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)176,273384,639146,048△1,062,201△618,663
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)474,922480,660480,746483,930483,930
発行済株式総数(株)4,272,3004,277,4004,277,5004,281,2004,281,200
純資産額(千円)8,874,4409,220,6149,516,5888,228,7537,639,782
総資産額(千円)11,243,99311,782,77811,700,15010,220,2119,556,521
1株当たり純資産額(円)2,166.302,248.332,223.611,921.221,783.65
1株当たり配当額(円)40404020-
(内1株当たり中間配当額)(20)(20)(20)(20)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)43.1493.9335.36△248.18△144.53
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)43.0893.6735.27--
自己資本比率(%)78.978.281.380.579.9
自己資本利益率(%)2.04.31.6--
株価収益率(倍)57.9534.0771.41--
配当性向(%)92.742.6113.1--
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)638,669927,239---
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△50,432△410,067---
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△126,747△162,367---
現金及び現金同等物の期末残高(千円)2,381,2482,735,918---
従業員数(人)1,0961,0651,0691,040965
(外、平均臨時雇用者数)(443)(468)(499)(511)(406)
株主総利回り(%)107.3138.5111.791.992.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(114.7)(132.9)(126.2)(114.2)(162.3)
最高株価(円)2,6504,2653,2952,6802,213
最低株価(円)2,0002,3602,3611,9801,806
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社は、第52期から第53期までについては、持分法を適用すべき重要な関連会社を有しておりませんので、持分法を適用した場合の投資利益については記載しておりません。
3.第55期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第56期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.第55期及び第56期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
6.第55期の配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
7.第56期の配当性向については、無配であるため記載しておりません。
8.従業員数は、就業人員数を表示しております。
9.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
10.当社は、第54期より連結財務諸表を作成しているため、第54期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E23479] S100LQ3P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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