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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FGSB

有価証券報告書抜粋 株式会社ジェクシード 役員の状況 (2018年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 5名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表
取締役
野澤 裕1965年12月23日生
1988年4月日本電信電話㈱入社(会社分割により㈱NTTデータへ移籍)
1991年4月日本ディジタルイクイップメント㈱(現日本ヒューレット・パッカード)入社
1999年11月日本ルーセント・テクノロジー㈱(現日本アルカテル・ルーセント㈱)入社
2001年6月同社 ソフトウエアプロダクト事業部長
2004年8月ボーダーフォン㈱(現ソフトバンク㈱)システム戦略部長
2007年5月アイルランド Valista International
Limited 日本支社長
2010年10月日本マイセロ㈱代表取締役社長
2012年1月ReachLocal Japan合同会社最高執行責任者
2014年3月当社取締役副社長
2014年12月㈱インビット代表取締役社長(現任)
2015年3月当社代表取締役(現任)
(注)3300,000
取締役執行役員
管理本部長
山口 和秋1968年10月3日生
1991年4月東京テレメッセージ㈱ 入社
2000年8月ジェイフォン㈱(現ソフトバンク㈱) 入社
2007年5月フロンティア・マネジメント㈱ 入社
管理部シニアディレクター
2012年8月ソフトバンクモバイル㈱(現ソフトバンク㈱)入社
2016年4月当社 入社
2017年9月ジェクスシステムソリューションズ㈱
(現TCSビジネスソリューションズ㈱)
監査役
2018年1月当社 執行役員 管理本部長(現任)
2018年9月当社 取締役(現任)
(注)32,000



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役(監査等委員)石川 祐一1954年12月20日生
1978年4月㈱企画室ネコ(現㈱ネコ・パブリッシング)入社
1989年4月同社総務部長就任
1993年11月㈱ジャップス(同社関連会社)取締役就任
1995年11月㈱ネコ・パブリッシング取締役就任
2009年11月同社管理担当執行役員就任
2010年11月同社監査役就任
2012年3月当社監査役就任
2012年3月㈱ジェクシードコンサルティング 監査役就任
2012年3月㈱ジェクシード・テクノロジー・ソリューションズ 監査役就任
2016年3月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)4-
取締役(監査等委員)佐藤 烈臣1943年12月16日生
1962年9月警視庁警察官
1996年9月警視庁大塚警察署長
1997年9月警察庁警察大学校教授
2000年9月警視庁中野警察署長
2002年3月警視庁第五方面本部長
2003年3月三井不動産販売㈱入社
2009年10月当社監査役就任
2011年2月㈱ジェクシード・テクノロジー・ソリューションズ 監査役就任
2016年3月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)1,4-
取締役(監査等委員)庄籠 一允1939年7月19日生
1959年4月熊本国税局 総務部総務課
1987年7月中野税務署 副署長
1996年7月東京国税局 課税第一部次長
1997年7月東京国税局 調査第四部長
1998年8月税理士開業(現任)
2004年6月澁澤倉庫㈱ 社外監査役(現任)
2015年3月当社 社外監査役
2016年3月当社 相談役
2018年12月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)1,5-
302,000
(注)1.佐藤烈臣氏及び庄籠一允氏は社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 石川 祐一、委員 佐藤 烈臣、委員 庄籠 一允
3.2019年3月28日就任後、1年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。
4.2018年9月21日就任後、2年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。
5.2018年12月20日就任後、2年内の最終の決算期に関する定時株主総会の終結まで。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05348] S100FGSB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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