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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009Z4S

有価証券報告書抜粋 株式会社ジーエヌアイグループ 連結経営指標等 (2016年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際会計基準
第14期第15期第16期
決算年月2014年12月2015年12月2016年12月
売上収益(千円)474,7171,016,6701,306,931
税引前利益(△損失)(千円)△285,852△669,623△385,380
当期利益(△損失)(千円)△285,852△668,557△465,694
親会社の所有者に帰属する当期利益(△損失)(千円)△317,274△623,150△513,101
当期包括利益合計(千円)△100,000△718,584△545,563
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(千円)△320,017△650,927△506,776
親会社の所有者に帰属する部分(千円)4,438,3163,835,3743,261,049
資産合計(千円)6,774,1696,385,5795,818,798
1株当たり親会社所有者帰属部分(円)39.2633.7428.60
基本的1株当たり利益(△損失)(円)△2.82△5.49△4.51
希薄化後1株当たり利益(△損失)(円)△2.75△5.36△4.44
親会社所有者帰属部分比率(%)65.560.156.0
親会社所有者帰属部分利益率(%)△8.7△15.1△14.5
株価収益率(倍)---
営業活動による正味キャッシュ・フロー(千円)△567,075△382,203△518,714
投資活動による正味キャッシュ・フロー(千円)△742,707△1,253,550134,240
財務活動による正味キャッシュ・フロー(千円)2,120,109231,416△2,013
現金及び現金同等物の期末残高(千円)4,461,4203,022,7202,599,131
従業員数(名)130142183
(外、平均臨時雇用者数)(4)(4.3)(3.5)
(注)1.第15期より国際会計基準 (以下「IFRS」という。) に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
3.株価収益率については、当期損失を計上している為、記載しておりません。
4.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。


回次日本基準
第12期第13期第14期第15期
決算年月2012年12月2013年12月2014年12月2015年12月
売上高(千円)161,943183,600474,7171,016,670
経常損失(△)(千円)△484,600△781,515△440,766△718,210
親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)△482,255△730,776△327,953△675,058
包括利益(千円)△505,406△763,149△111,990△769,518
純資産額(千円)1,030,6493,972,8805,786,4645,064,931
総資産額(千円)1,570,2694,751,8566,762,1796,322,655
1株当たり純資産額(円)7.5425.1538.4132.39
1株当たり当期純損失金額(△)(円)△4.85△7.16△2.91△5.95
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)----
自己資本比率(%)48.057.364.258.2
自己資本利益率(%)----
株価収益率(倍)----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△351,819△662,821△567,075△382,203
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△96,397△198,903△742,707△1,253,550
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)437,1253,617,3382,120,109231,416
現金及び現金同等物の期末残高(千円)778,9093,551,3904,461,4203,022,720
従業員数(名)124123130142
(外、平均臨時雇用者数)(4)(4)(4)(4.3)
(注)1.第15期の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失である為記載しておりません。
4.自己資本利益率については、当期純損失を計上している為、記載しておりません。
5.株価収益率については、当期損失を計上している為、記載しておりません。
6.当社グループは、第12期及び第13期は、三優監査法人により、第14期からは、新日本有限責任監査法人により、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けております。
7.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05712] S1009Z4S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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