株式会社ジーニー 連結経営指標等 (2024年3月期)

回次		国際財務報告基準
		移行日	第12期	第13期	第14期
決算年月		2021年 4月1日	2022年3月	2023年3月	2024年3月
売上収益	(千円)	-	14,399,385	6,455,074	8,012,511
税引前利益	(千円)	-	717,256	2,279,008	1,277,180
親会社の所有者に帰属する 当期利益	(千円)	-	500,637	2,114,713	1,031,897
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(千円)	-	529,016	2,166,415	2,201,498
親会社の所有者に帰属する 持分	(千円)	2,609,013	2,841,894	4,995,430	7,248,376
総資産額	(千円)	5,884,694	7,659,487	17,780,313	19,197,059
1株当たり親会社所有者 帰属持分	(円)	144.56	160.40	282.50	409.29
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	27.86	119.52	58.31
希薄化後1株当たり 当期利益	(円)	-	27.73	119.45	58.29
親会社所有者帰属持分比率	(%)	44.3	37.1	28.1	37.8
親会社所有者帰属 持分当期利益率	(%)	-	18.4	54.0	16.9
株価収益率	(倍)	-	41.0	17.6	19.0
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	-	1,235,891	1,389,468	1,139,702
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	-	△1,202,642	△5,967,149	△831,131
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	-	316,409	5,926,344	△836,984
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	1,091,864	1,476,761	2,875,883	2,494,494
従業員数	(名)	307	346	566	617
(ほか、平均臨時 雇用人員)		(59)	(84)	(100)	(116)

(注) 1.第13期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という)に準拠して連結財務諸表を作成しております。
2.第14期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第13期の関連する主要な経営指標等について、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させております。

回次		日本基準
		第10期	第11期	第12期	第13期
決算年月		2020年3月	2021年3月	2022年3月	2023年3月
売上高	(千円)	14,348,300	14,061,504	14,459,453	6,455,074
経常利益又は経常損失(△)	(千円)	△141,970	149,217	746,331	660,725
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)	(千円)	△178,868	101,711	335,862	1,649,546
包括利益	(千円)	△179,020	103,913	369,335	1,726,492
純資産額	(千円)	2,548,917	2,657,329	2,732,548	4,428,708
総資産額	(千円)	4,269,004	5,652,042	7,336,257	15,845,659
1株当たり純資産額	(円)	141.47	147.12	153.60	250.05
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失(△)	(円)	△9.99	5.66	18.69	93.28
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	5.61	18.61	93.17
自己資本比率	(%)	59.5	47.0	37.1	27.9
自己資本利益率	(%)	-	3.9	12.5	46.6
株価収益率	(倍)	-	159.5	61.1	22.5
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	73,107	431,300	1,139,885	1,162,747
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△415,369	△1,456,268	△1,273,938	△5,967,149
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△76,378	912,441	483,710	6,153,065
現金及び現金同等物の 期末残高	(千円)	1,197,540	1,091,864	1,476,761	2,875,883
従業員数	(名)	264	307	346	566
(ほか、平均臨時雇用人員)		(51)	(59)	(84)	(100)

(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第10期は潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第10期の自己資本利益率は親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3.第10期の株価収益率は親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.第13期の日本基準に基づく連結財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。