株式会社ソフト９９コーポレーション 研究開発活動 (2019年3月期)

当社グループは多様化、高度化、精密化した顧客ニーズに対応していくため、ファインケミカル事業とポーラスマテリアル事業にて製品の研究開発を進めております。
当連結会計年度における各事業別の研究開発活動の状況及び研究開発費の金額は次のとおりであります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、620百万円であります。
(ファインケミカル)
当事業における当連結会計年度の研究開発費は417百万円となっております。
主な研究成果は次のとおりであります。

(1)自動車ボディ・ガラス・車内用品
①ルームピア ニオナックス 布シート用
シートの内部に溜まったニオイ・シート表面のニオイを消臭できるアイテムです。強力な噴射力の効果で、シート内部まで消臭成分を拡散させることができ、従来の消臭剤では届きにくかった部分まで消臭効果を行きわたらせることができます。
②ベイルジスタ傘用
傘の表面にスプレーするだけ、目に見えないナノレベルの超微細な突起物を連続して形成。
水滴と接する面積が極限まで小さくなることで、「ハスの葉」のように、水滴は傘の表面に留まっていることができず転がり落ちます。
③レインドロップ
ソフト99の独自技術を融合した、新開発“RASシールド剤”を配合しました。素材が異なる「塗装面」「ガラス面」どちらに対しても強力に密着し、瞬時に撥水&艶被膜を形成します。
④ハイモースコート ザ・グロウ
G’ZOX最高峰の艶とモース硬度レベル8の超高硬度を併せ持つ2層構造ガラス系ボディコーティングです。艶が長期間持続し、膜厚感を生み出す仕様で、従来タイプを遥かにしのぐクオリティに仕上げます。

当連結会計年度において、特許登録は国内で2件、実用新案登録が2件でした。

当事業の研究開発活動は合計12名で行っております。

(ポーラスマテリアル)
当事業における当連結会計年度の研究開発費は202百万円となっております。
主な研究成果は次のとおりであります。
(1)メディカル関連
営業部と協力し、滅菌処理品の展示会への出展、サンプル配布といった活動を通して、用途開発を続けています。また、公的機関より紹介を受けた医療系コンサルティング会社と契約を結び、PVAスポンジの適用可能性のある製品の調査を実施した結果、PVAスポンジの持つ吸液性、保液性、剥離性といった特徴に着目し、創傷被膜材を開発ターゲットとすることにしました。

(2)電極材関連
大学と共同で進めている電気二重層キャパシタ用電極材については、実用強度の実現に目途が立ち、開発パートナーでの実装評価でも期待された結果を得ることができました。しかし、これまで進めてきた大型のキャパシタは、リチウムイオン電池との価格競争が厳しい現実に直面し、開発ターゲットを小型のキャパシタに変更しました。
一方、共同開発先の大学では学会発表を行いました。また、学校併設の展示会への出展も実施する等、ニーズ探索も進めています。

(3)新規テーマ関連
研磨材と微生物固定化担体の分野で大学との共同研究を実施しています。
研磨剤分野では、これまで苦手としている硬脆材料研磨への適用を視野に、定盤及び砥石の開発を進めてきましたが、定盤については、具体的な用途、ユーザーが見つからないため今年度で共同研究を中止することにしました。砥石については、SiC基板の砥粒レス研磨について実用化に向けて共同研究を継続していきます。
微生物固定化担体分野では、アナモックス菌へのPVA単体の適用について基礎評価を進めてきたところ、立上りが早いという結果が得られ、学会発表、展示会出展を実施しました。実用化に向けた検討に入っています。

(4)半導体用洗浄関連
初期パーティクル低減を目的にCP品を紹介してきたところ、ロジックメーカーとメモリメーカーでの採用となり、継続的に生産しています。
一方で、配線の微細化に伴うユーザーからのより高度な要求に対応するために開発してきた新商品が、産総研での実機評価で良好な結果を得ることができました。量産化に向けた検討に入り、また、ユーザーへのPR資料用のデータ収集を進めていきます。

(5)HD用研磨剤関連
HD基板メーカーからの加工レート向上と基板の表面粗さ改善の要求に対し、各々の要求に応えるべく個別に新規砥石を開発、提案し、一時評価で良好な結果が得られたため、量産評価に入っています。また、次世代に向けた具体的な目標値も提示され、その実現に向けた砥石を開発し提案しています。

(6)生活資材関連
新ブランド“suuu”の特にオブジェの“シズク”が好評を得ており、継続的に注文が入っています。量産化に向けた試験装置での運転条件を確立しました。
また、“suuu”第二弾も展示会で発表し好評を得、販売に向けた準備を進めています。

当連結会計年度において、特許出願は国内外で0件、登録は国内外で4件、実用新案出願が国内で1件でした。

当事業の研究開発活動は合計20名で行っております。