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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9BL

有価証券報告書抜粋 株式会社タクミナ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
山田 信彦1951年8月6日生
1975年6月当社入社
1984年6月取締役企画室長
1986年5月常務取締役営業本部長
1987年5月取締役副社長
1993年6月
2010年6月
代表取締役社長
代表取締役社長執行役員
2012年6月代表取締役社長(現任)
(注)4891
取締役
専務執行役員
生産本部長兼
ウェルネス事業部長
山田 義彦1953年1月1日生
1979年3月当社入社
1985年7月取締役事業部長
1988年7月常務取締役
2002年4月常務取締役 生産本部長兼企画室長兼ウェルネス事業部長
2006年6月常務取締役 生産本部長兼管理本部長兼ウェルネス事業部長
2009年3月

2010年6月
常務取締役 生産本部長兼ウェルネス事業部長
取締役常務執行役員 生産本部長兼ウェルネス事業部長
2012年6月取締役専務執行役員 生産本部長兼ウェルネス事業部長(現任)
(注)4633
取締役
執行役員
営業本部長早坂 孝之1965年4月3日生

1991年6月当社入社
2009年4月東京支社長
2010年6月執行役員 東京支社長
2011年10月執行役員 営業本部長兼東京支社長
2012年6月取締役執行役員 営業本部長兼東京支社長
2016年4月取締役執行役員 営業本部長(現任)
(注)412
取締役
執行役員
社長室長兼
管理本部長
増岡 圭祐1982年12月2日生

2011年10月当社入社
2014年4月社長室長兼海外営業部課長
2016年1月TACMINA USA CORPORATION
国際事業部長
2017年6月

2018年4月
取締役執行役員 社長室長兼海外市場開拓担当
取締役執行役員 社長室長兼管理本部長(現任)
(注)434
取締役
(常勤監査等委員)
友部 靖一1951年12月24日生
1975年3月当社入社
1991年5月総合企画室課長
2006年4月
2010年6月
内部統制室長
常勤監査役
2016年6月取締役(常勤監査等委員)(現任)
(注)533
取締役
(監査等委員)
打田 幸生1952年9月1日生

1976年3月
1998年4月
2006年4月
2007年4月
オカダアイヨン㈱入社
同社大阪本店長
同社営業部部長
同社商品本部長
2007年6月同社取締役商品本部長
2010年12月同社取締役マーケティング本部副本部長兼東京本店担当
2011年4月同社取締役マーケティング本部東京本店長
2015年6月同社監査役(現任)
2015年6月当社取締役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)5


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
平田 紀年1945年2月11日生
1965年4月ユニチカ㈱入社
2005年4月平田社会保険労務士・FP事務所代表(現任)
2011年6月当社監査役
2016年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)5
1,604

(注) 1.打田 幸生氏及び平田 紀年氏は、社外取締役であります。なお、両氏を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届出ております。
2.取締役専務執行役員山田 義彦は、代表取締役社長山田 信彦の実弟であります。
3.取締役執行役員増岡 圭祐は、代表取締役社長山田 信彦の二親等内の親族であります。
4.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.所有株式の千株未満は切り捨てて表示しております。
7.当社では、意思決定・経営監督機能と業務監督・執行機能との分離による取締役会の職務執行の充実と判断のスピード化をはかるため、2010年6月18日より執行役員制度を導入しております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01711] S100D9BL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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