有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10059Y1
株式会社チノー 役員の状況 (2015年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1 吉池達悦氏は「社外取締役」であります。
2 大澤眞輔、原沢隆三郎の両氏は、「社外監査役」であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役及び監査役が所有する当社株式の数には、チノー役員持株会における持分を含んでおります。
6 当社では、執行役員制度を導入しております。現在の執行役員は13名(うち、取締役兼任は7名)です。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役社長 | 代表取締役 ・グローバル戦略本部長 | 苅 谷 嵩 夫 | 1944年5月19日生 | 1968年4月 | 当社入社 | (注)3 | 14,069 |
1997年6月 | 当社取締役 | ||||||
2001年6月 | 常務取締役 | ||||||
2006年6月 | 代表取締役社長 | ||||||
2007年7月 | 千野測控設備(昆山)有限公司董事長(現) | ||||||
2015年6月 | 代表取締役社長執行役員(現) | ||||||
取締役 | グローバル管理本部長 | 小 針 哲 郎 | 1950年1月26日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 7,900 |
2003年6月 | センサ事業部事業部長兼営業部長 | ||||||
2004年6月 | 取締役センサ事業部事業部長兼営業部長 | ||||||
2010年4月 | 取締役生産本部長兼藤岡事業所長兼品質保証担当 | ||||||
2010年6月 | 常務取締役生産本部長兼藤岡事業所長兼品質保証担当 | ||||||
2012年6月 | 常務取締役グローバル生産管理本部長 | ||||||
2013年6月 | 専務取締役グローバル管理本部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役専務執行役員グローバル 管理本部長(現) | ||||||
取締役 | 営業本部長兼営業戦略統括部長 | 森 山 文 隆 | 1950年3月13日生 | 1974年4月 | 当社入社 | (注)3 | 6,243 |
2000年4月 | センサ事業部事業部長 | ||||||
2008年3月 | 名古屋支店長 | ||||||
2008年7月 | 理事名古屋支店長 | ||||||
2009年4月 | 理事東京支店長 | ||||||
2009年6月 | 取締役東京支店長 | ||||||
2009年10月 | 取締役東日本営業統括兼東京支店長 | ||||||
2011年6月 | 常務取締役営業本部長兼東京支店長 | ||||||
2013年6月 | 専務取締役営業本部長兼東京支店長兼営業戦略統括部長 | ||||||
2014年6月 | 専務取締役営業本部長兼営業戦略統括部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役専務執行役員営業本部長兼営業戦略統括部長(現) | ||||||
取締役 | 海外事業統括部長 | 松 本 正 | 1950年7月1日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 3,109 |
2006年6月 | 取締役装置事業部事業部長 | ||||||
2010年4月 | 取締役海外事業推進統括 | ||||||
2012年6月 | 常務取締役海外事業統括部長兼アセアン開発担当 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役海外事業統括部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役常務執行役員海外事業統括部長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | 久喜事業所長 | 吉 田 幸 一 | 1954年9月20日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)3 | 5,687 |
2005年7月 | 西日本販売事業部事業部長兼大阪支店長 | ||||||
2006年6月 | 取締役西日本販売事業部事業部長兼大阪支店長 | ||||||
2010年4月 | 取締役ソリューション営業統括 | ||||||
2011年6月 | 取締役営業本部副本部長兼ソリューション営業統括部長 | ||||||
2012年6月 | 常務取締役営業戦略統括部長兼久喜事業所長 | ||||||
2013年5月 | 三基計装㈱代表取締役社長(現) | ||||||
2013年6月 | 常務取締役久喜事業所長 | ||||||
2015年6月 | 取締役常務執行役員久喜事業所長(現) | ||||||
取締役 | 技術開発センター長 | 清 水 孝 雄 | 1953年9月28日生 | 1976年4月 | 当社入社 | (注)3 | 5,267 |
2008年4月 | 計測技術開発センター長 | ||||||
2008年7月 | 理事 計測技術開発センター長 | ||||||
2009年6月 | 取締役計測技術開発センター長 | ||||||
2011年4月 | 取締役技術開発センター長 | ||||||
2012年6月 | 取締役技術開発センター長兼スマートソリューション開拓統括部長 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役技術開発センター長兼スマートソリューション開拓統括部長 | ||||||
2014年6月 | 常務取締役技術開発センター長 | ||||||
2015年6月 | 取締役常務執行役員技術開発センター長(現) | ||||||
取締役 | 藤岡事業所長 | 豊 田 三 喜 男 | 1957年4月11日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)3 | 2,469 |
2007年4月 | 研究所機器技術開発室長(現技術開発センター) | ||||||
2011年6月 | 理事藤岡事業所副事業所長兼商品開発部長 | ||||||
2012年4月 | 理事藤岡事業所副事業所長兼機器統括部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役藤岡事業所長 | ||||||
2015年6月 | 取締役常務執行役員藤岡事業所長兼機器開発センター長(現) | ||||||
取締役 | 吉 池 達 悦 | 1952年5月9日 | 1975年3月 2005年3月 2013年1月 2015年2月 | 日置電機㈱入社 同社代表取締役社長 同社取締役会長 同社取締役会長退任 | (注)3 | - | |
2015年6月 | 取締役(現) | ||||||
監査役 | 常勤 | 岸 智 晴 | 1947年10月26日生 | 2001年6月 2006年6月 2009年6月 2011年6月 2014年6月 | 当社取締役 当社常務取締役 当社専務取締役 当社取締役副社長 常勤監査役(現) | (注)4 | 11,400 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
監査役 | 非常勤 | 大 澤 眞 輔 | 1947年3月10日生 | 1970年4月 | ㈱埼玉銀行(現㈱りそな銀行)入行 | (注)4 | 3,300 |
1999年6月 | ㈱あさひ銀行(現㈱りそな銀行)取締役 | ||||||
2001年9月 | 同行常務執行役員 | ||||||
2003年6月 | ㈱りそな銀行常務執行役員退任 | ||||||
2003年6月 | 日研化学㈱(現興和創薬㈱)常任監査役 | ||||||
2007年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
監査役 | 非常勤 | 原 沢 隆 三 郎 | 1951年1月30日生 | 1974年4月 | ㈱三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)入行 | (注)4 | - |
2001年6月 | ㈱東京三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)執行役員 | ||||||
2005年6月 | 同行常務執行役員 | ||||||
2008年10月 | 同行専務取締役 | ||||||
2009年6月 | 同行専務取締役退任 | ||||||
2010年12月 | コンシリアジャパン㈱設立同社代表取締役(現) | ||||||
2011年6月 2015年6月 | 丸の内キャピタル㈱代表取締役会長(現) 当社監査役(現) 瀧上工業㈱監査役(現) | ||||||
計 | 59,444 |
2 大澤眞輔、原沢隆三郎の両氏は、「社外監査役」であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役及び監査役が所有する当社株式の数には、チノー役員持株会における持分を含んでおります。
6 当社では、執行役員制度を導入しております。現在の執行役員は13名(うち、取締役兼任は7名)です。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02286] S10059Y1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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