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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100THZN (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ツインバード 提出会社の経営指標等 (2024年2月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第58期第59期第60期第61期第62期
決算年月2020年2月2021年2月2022年2月2023年2月2024年2月
売上高(千円)12,070,38612,413,12612,775,75510,838,03310,303,099
経常利益(千円)55,811474,882613,995147,050166,693
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△138,813154,928393,04357,492108,160
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)1,742,4002,499,0772,507,0942,517,2792,524,398
発行済株式総数(千株)9,03010,83010,84310,87810,906
純資産額(千円)6,409,4728,050,8868,509,3398,138,5938,189,592
総資産額(千円)11,639,92313,053,09811,056,39711,130,86611,213,203
1株当たり純資産額(円)733.57761.68804.10766.53769.32
1株当たり配当額(円)11.0012.0015.0013.0013.00
(内1株当たり中間配当額)(円)(3.00)(3.00)(3.00)(3.00)(3.00)
1株当たり当期純利益又は
1株当たり当期純損失(△)
(円)△15.8916.4737.155.4210.17
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)55.161.777.073.173.0
自己資本利益率(%)-2.14.70.71.3
株価収益率(倍)-85.0017.8298.1549.66
配当性向(%)-74.841.3245.4130.8
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)----463,512
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)----△293,162
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)----△164,270
現金及び現金同等物の期末残高(千円)----495,149
従業員数(人)296296303297303
(外、平均臨時雇用者数)(29)(31)(30)(35)(33)
株主総利回り(%)84.9286.3140.8117.3114.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(96.4)(121.8)(125.9)(136.6)(188.0)
最高株価(円)6412,3991,625695550
最低株価(円)409335614508491
(注)1.当社は、第55期より「役員向け株式交付信託」を導入しております。当該信託に残存する自社の株式は、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。当該信託に残存する自社の株式は、「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
2.第58期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は1株当たり当期純損失であり、潜在株式が存在しないため、また第59期から第62期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第58期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
4.第60期の1株当たり配当額には、創業70周年記念配当3円を含んでおります。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第61期の期首から適用しており、第61期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.最高株価及び最低株価は2022年4月4日より東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであり、それ以前は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
7.第61期まで連結財務諸表を作成しておりますので、第61期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
8.第62期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が休眠会社のため記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02017] S100THZN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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