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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DEE6

有価証券報告書抜粋 株式会社ツクイホールディングス 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第46期第47期第48期第49期第50期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)57,489,12561,456,19765,381,47966,641,80474,178,644
経常利益(千円)4,302,5263,228,8362,641,0563,422,8804,467,480
当期純利益(千円)2,388,4671,505,1401,085,5341,989,9342,707,359
資本金(千円)3,342,2033,342,2033,342,2033,342,2033,342,203
発行済株式総数(千株)36,23036,23036,23072,46072,460
純資産額(千円)16,263,03717,416,35318,139,59619,359,51821,413,887
総資産額(千円)44,150,05650,188,04254,659,27759,158,07864,903,058
1株当たり純資産額(円)448.89480.73250.35268.60297.11
1株当たり配当額(円)10.0010.0010.008.0010.00
(うち1株当たり中間配当額)(5.00)(5.00)(5.00)(4.00)(5.00)
1株当たり当期純利益金額(円)65.9341.5414.9827.5837.56
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)---27.58-
自己資本比率(%)36.834.733.232.733.0
自己資本利益率(%)15.78.96.110.613.3
株価収益率(倍)15.321.949.123.922.0
配当性向(%)15.224.133.429.026.6
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)3,353,0603,116,785---
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,983△1,920,651---
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△2,586,270△2,519,894---
現金及び現金同等物の期末残高(千円)7,691,6076,367,847---
従業員数(人)2,8513,2993,6184,1814,473
(外、平均臨時雇用者数)(7,365)(7,717)(7,933)(8,203)(8,503)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第46期、第47期、第48期および第50期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.2016年9月1日付で、普通株式1株につき2株の株式分割を行なっております。第48年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額および潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.第49期以降の「1株当たり純資産額」の算定上、株式給付信託(J-ESOP)の信託口が所有する当社株
式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、「1株当たり当期純利益金額」および「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
5.2016年9月1日付で普通株式1株につき2株の割合の株式分割を行っており、2017年3月末日時点の株価は権利落後の株価となっております。このため第49期の株価収益率については、権利落後の株価に分割割合を
乗じて算出しております。
6.第48期より連結財務諸表を作成しているため、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッ
シュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フローおよび現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりま
せん。
7.従業員数については、社外から当社への出向者を含む就業人員を記載しております。
8.臨時雇用者数については、1人当たり1日8時間換算で計算した平均人員数を記載しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05393] S100DEE6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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