有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D2S0
株式会社ティーケーピー 提出会社の経営指標等 (2018年2月期)
回次 | 第9期 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | |
決算年月 | 2014年2月 | 2015年2月 | 2016年2月 | 2017年2月 | 2018年2月 | |
売上高 | (百万円) | 10,877 | 13,061 | 16,761 | 20,806 | 26,792 |
経常利益 | (百万円) | 1,241 | 861 | 1,948 | 2,753 | 3,411 |
当期純利益 | (百万円) | 198 | 5 | 615 | 1,428 | 1,837 |
資本金 | (百万円) | 287 | 287 | 287 | 287 | 287 |
発行済株式総数 | (株) | 47,300 | 47,300 | 47,300 | 4,730,000 | 33,110,000 |
純資産額 | (百万円) | 2,094 | 2,100 | 2,684 | 4,127 | 8,090 |
総資産額 | (百万円) | 9,387 | 10,769 | 15,556 | 23,291 | 33,007 |
1株当たり純資産額 | (円) | 49,043.55 | 70.24 | 89.76 | 138.03 | 247.96 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | - | - |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 4,647.41 | 0.18 | 20.58 | 47.76 | 56.73 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | 55.74 |
自己資本比率 | (%) | 22.3 | 19.5 | 17.3 | 17.7 | 24.5 |
自己資本利益率 | (%) | 9.9 | 0.3 | 25.7 | 41.9 | 30.1 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | 69.46 |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
従業員数 | (人) | 392 | 524 | 607 | 764 | 995 |
(外、平均臨時雇用者数) | (275) | (365) | (464) | (614) | (921) |
2.第10期及び第11期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第12期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社は非上場であったため、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
3.第10期から第12期までの株価収益率については、当社株式が非上場であるため記載しておりません。
4.配当性向については、当社は配当を実施していないため、記載しておりません。
5.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
6.第10期以降の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツの監査を受けております。
なお、第9期については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)に基づき算出しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく有限責任監査法人トーマツの監査を受けておりません。
7.当社は、2017年1月14日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行い、また、2017年9月1日付で普通株式1株につき7株の株式分割を行っておりますが、第10期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E20616] S100D2S0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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