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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ETSS

有価証券報告書抜粋 株式会社ディ・アイ・システム 役員の状況 (2018年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長長田 光博1952年9月28日生1980年3月 株式会社経営情報センター入社
1989年11月 同社取締役就任
1993年4月 株式会社エム・アイ・シー・システム転籍
1996年12月 同社代表取締役就任
1997年11月 有限会社ディ・アイ・システム設立
1999年7月 株式会社に組織変更
当社 代表取締役社長就任
(現任)
(注)3124,500
常務取締役事業統括担当富田 健太郎1973年9月29日生1999年2月 株式会社アイ・エス・ケー入社
2001年2月 当社入社
2005年4月 ネットワークビジネス部課長
2006年4月 取締役 ネットワークインテグレーション部長 就任
2014年10月 常務取締役 事業統括担当就任(現任)
2015年1月 アスリーブレインズ株式会社取締役就任(現任)
(注)330,100
常務取締役管理本部・経営企画室担当関亦 在明1976年4月6日生2001年11月 アクセンチュア株式会社入社
2004年1月 当社入社
2005年4月 経理財務課長
2006年4月 取締役 管理部長 就任
2013年5月 アスリーブレインズ株式会社取締役就任(現任)
2014年10月 当社常務取締役 管理本部・経営企画室担当就任(現任)
(注)330,100
取締役業務推進部長吉本 史朗1978年3月5日生1999年4月 株式会社フルノシステムズ入社
2001年1月 当社入社
2006年4月 大阪支店部長
2007年10月 取締役就任(現任)
2015年10月 業務推進部長(現任)
(注)317,700
取締役管理本部長宮﨑 洋1965年2月2日生2003年11月 株式会社ソシエ・ワールド入社
2007年4月 当社入社 総務部長
2011年5月 管理本部長(現任)
2012年12月 取締役就任(現任)
(注)35,600
取締役-島 宏一1957年12月5日生1983年5月 株式会社日本リクルートセンター(現株式会社リクルートホールディングス)入社
2016年9月 グリー株式会社非常勤監査役就任(現任)
2016年12月 株式会社東京一番フーズ社外取締役就任(現任)
2017年12月 当社取締役就任(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役-吉原 孝行1963年1月24日生1987年4月 株式会社経営情報センター入社
1995年4月 株式会社エム・アンド・アイ転籍
1998年2月 当社入社
システム開発部長
1999年4月 取締役就任
2006年4月 監査役就任(現任)
2016年9月 アスリーブレインズ株式会社監査役就任(現任)
(注)465,000
監査役-八田 誠司1953年7月1日生1976年4月 株式会社住友銀行(現株式会社三井住友銀行)入行
2003年4月 日本リバイバル債権回収株式会社入社
同社代表取締役副社長就任
2015年10月 エンデバー・ユナイテッド株式会社
取締役就任
2015年12月 当社監査役就任(現任)
(注)45,000
監査役-飯田 耕造1951年2月16日生1974年4月 株式会社住友銀行(現株式会社三井住友銀行)入行
2003年4月 株式会社日本総合研究所入社
2007年6月 同社取締役常務就任
2012年6月 同社代表取締役専務就任
2013年6月 同社代表取締役副社長就任
2016年6月 同社顧問就任
2016年12月 当社監査役就任(現任)
(注)4-
750,100
(注)1.取締役 島宏一は、社外取締役であります。
2.監査役 八田誠司及び飯田耕造は、社外監査役であります。
3.2018年7月31日開催の臨時株主総会終結の時から、2019年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2018年7月31日開催の臨時株主総会終結の時から、2021年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社では、迅速な経営の意思決定と業務執行の分離による責任の明確化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は2名で、内部監査室長大塚豊、システムインテグレーション事業部長長﨑健二で構成されております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34335] S100ETSS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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