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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TLRO (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社デサント 研究開発活動 (2024年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,449百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと以下のとおりであります。

(日本)
「モノを創る力」すなわち商品の企画開発力を競争力の源泉として強化することを目的とし、大阪府・茨木市のアパレルの研究開発拠点 DESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX OSAKA(以下、DISC OSAKA)にて独自理論・独自機能等の研究開発をしています。
製品開発は、当社が掲げる新中期経営計画「D-Summit 2026」においても重点戦略として強化に取り組みますが、2024年3月期には『アリーナ』において2024年に開催される国際大会に向けた競泳用トップモデル水着「アクアフォース ストーム」を開発・発表しました。本水着は特許出願中の“ねじれ構造”によりキックをサポートする機能を備えており、選手の意見を取り入れながら4年以上の年月をかけて開発しました。2024年3月に開催された日本代表選考会では、『アリーナ』の着用率が50%を超え、国際大会で活躍するアスリートを支えています。『ルコックスポルティフ』においてもテニス選手のパフォーマンスをサポートする独自開発のパターン「エールフォルム」を開発しました。「エールフォルム」を使ったシャツの特徴は袖の形状で、サーブ時やストロークにおける腕の動きを妨げない構造です。この独自パターンは特許出願中であり、また本パターンを採用した商品は2023年7月の展開開始以降、売上も好調に推移しております。また、襟にスキーや競泳等の競技ウェア開発で培った接着縫製技術を活用し、洗濯しても形状が崩れにくく、見た目の美しさを維持できる「ORI-ERI」ポロシャツもDISC OSAKAにて開発され、特許出願中の商品です。「ORI-ERI」ポロシャツは、ブランド横断で展開しておりゴルフから日常まで様々なシーンで着用できるポロシャツです。DISC OSAKAでは今後もアスリートの競技を支える高機能な製品の開発から、お客様のご意見や潜在的なニーズを捉え、MoveWearとして日常でも着用いただける商品開発にも取り組みます。
当連結会計年度における研究開発費の金額は531百万円であります。

(韓国)
シューズの研究開発拠点であるDESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX BUSAN(以下、DISC BUSAN)は、“Innovate For Your Best”というコンセプトのもと、科学的実験を基にした研究開発により、製品開発の中核になる新たな技術と、ランニングシューズ・ゴルフシューズを中心としたハイパフォーマンスシューズの開発をしています。シューズの研究開発拠点が集まる韓国・釜山においても最大規模の施設であり、優秀な人材を採用し、それを活かせる組織体制と多くの実験検証設備・機器を備えています。ユーザー起点の商品開発を行い、消費者研究室ではユーザー自身が気づいていないような潜在的なニーズを引き出す専門的な検証と分析をしています。人体力学研究室では人体工学・生体力学に基づきシューズが人体に及ぼす影響を検証することで開発コンセプトを立案し、素材テスト室・製品開発室において、開発コンセプトを具現化する素材の開発と、素材や部品の性能評価、完成品の品質試験といったプロセスを繰り返すことで、ユーザーが求める機能性とフィット感を追求したシューズを生み出します。2024年3月期には、DISC BUSANにて開発したゴルフシューズ「R90」「CONDOR」を日本・韓国・中国で展開し、売上も好調に推移しました。今後もデサントグループ全体のシューズ開発拠点として、日本及び中国を含めた東アジア地域の人々の足形を調査、研究を行い、それを基にした商品開発に取り組みます。
当連結会計年度における研究開発費の金額は918百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00601] S100TLRO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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