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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IT9B (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社デサント 研究開発活動 (2020年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,670百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。

(日本)
「モノを創る力」すなわち商品の企画開発力を競争力の源泉として強化、スポーツアパレルの研究開発拠点「DISC(ディスク)」(DESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX (デサントイノヴェーションスタジオコンプレックス)、以下DISC)を大阪府・茨木市に開設し、2018年より始動しました。
「DISC」のコンセプトは、“世界一、速いウエアを創る”です。「速い」という言葉には、競技で勝つ為の「スピード」を追求したウエアや、グローバルマーケットで他社に「先駆ける」ウエアを開発する拠点にしたいという想いを込めており、1.基礎開発、2.グローバル戦略素材開発、3.製品開発、4.品質開発、5.知財戦略を実行していきます。
設備・機器としては、当社独自のサーマル発汗マネキンをはじめ、クライマート(人工気象室)、人工降雨室、全天候型トラック、プロダクションスタジオ(型紙作成から縫製まで、サンプル作成の全工程を行うスペース)などを設置し、これまで大阪オフィス内で行っていた研究開発の機能をさらに強化。機能の開発、製品化、開発した製品の評価検証という一連の工程を「DISC」内で完結できることで、高機能・高品質な商品を、スピード感を持って生み出すことを目指します。これにより、産学連携や異業種との共同開発の拠点としても活用することで商品開発力の幅を広げ、「モノ創りの力」強化による市場競争力強化や、企業価値の向上を目指おり、2020年3月期には、『アリーナブランド』の競泳用トップレーシング水着「アルティメットアクアフォースX」、国際フェンシング連盟からの承認を受けた初めての日本製のウエアを開発しました。
連結会計年度における研究開発費の金額は634百万円であります。
(アジア)
2018年10月にシューズの研究開発拠点としてDESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX BUSAN(デサントイノヴェーションスタジオコンプレックスプサン)(以下、DISC BUSAN(ディスクプサン))を韓国・釜山に開設しました。
「DISC BUSAN」は、“Innovate For Your Best(イノヴェイトフォーユアベスト)”というコンセプトのもと、科学的実験と研究開発により、製品開発の中核になる新たな技術とランニングシューズを中心としたハイパフォーマンスシューズとしての信頼性を構築し、グローバル競争力を備えたシューズの開発を実現していきます。
「DISC BUSAN」は、シューズの研究開発拠点が集まる韓国・釜山においても最大規模の施設であり、様々な国から優秀な人材を採用し、それを生かせる組織体制と多くの実験検証設備・機器を備えています。
“Research Lab(リサーチラボ)”、“Design Studio(デザインスタジオ)”、“Material Lab(マテリアルラボ)”、“Product Lab(プロダクトラボ)”という4つの組織で構成され、ユーザー中心の新たなイノヴェーションプロセスを構築していきます。消費者研究室を使用してユーザー自身が気づいていないような潜在的なニーズを引き出す専門的な検証と分析をし、同時に人体力学研究室において人体工学・生体力学に基づきシューズが人体に及ぼす影響を検証することで開発コンセプトを立案します。素材テスト室・製品開発室において、それを具現化する素材の開発と、素材や部品の性能評価、完成品の品質試験といったプロセスを繰り返すことで、ユーザーが求める機能性とフィット感を追求したシューズを生み出します。
施設は、400mトラックが建物の周りを一周するような円形の造りになっており、消費者研究室、人体力学研究室、素材テスト室、製品開発室など研究開発が可能な設備を備えています。同研究所の開発商品は2021年からの発売を目指しています。
連結会計年度における研究開発費の金額は1,036百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00601] S100IT9B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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