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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100O9CA (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社デサント 研究開発活動 (2022年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は1,506百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと以下のとおりであります。

(日本)
「モノを創る力」すなわち商品の企画開発力を競争力の源泉として強化することを目的とし、スポーツアパレルの研究開発拠点 DESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX OSAKA(デサントイノヴェーションスタジオコンプレックスオオサカ)「以下DISC(ディスク) 大阪」を大阪府・茨木市に開設し、2018年より始動しています。
製品開発は、当社が掲げる中期経営計画「D-Summit 2023」においても重点戦略として強化に取り組んでおり、2022年3月期には、『デサント』の「水沢ダウン」が進化した新しいモデルとして、「DESCENTE MIZUSAWA DOWN JACKET “ALPINE”(デサント水沢ダウンジャケット“アルパイン”)」を開発、自社工場の1つであるデサントアパレル株式会社水沢工場にて製造し、数量限定で販売しました。当商品は、『デサント』のブランドアイデンティティである「ハイパフォーマンス&プレミアムクオリティ」にこだわり、海外のアルペンスキー競技やボブスレー競技のナショナルチームのオフィシャルウェアにも採用されています。その他にも自転車競技BMXレーシングの競技ウェアや競泳用水着など、多くのトップアスリートに向けたウェア開発を行っております。2021年度に行われた東京及び北京の2つのオリンピックにて、多くの国の代表選手がDISC OSAKA及び自社工場にて開発した競技ウェアを着用し、特に北京オリンピックでは、当社競技ウェアを着用した選手が総計35個のメダルを獲得しました。
DISC OSAKAでは今後もアスリートの競技を支える高機能の製品の開発に着手するとともに、水沢ダウン等の当社主力商品に使われ好評を博している接着縫製技術を当社のコア技術と捉え、ノウハウの蓄積にも取り組み、当社の技術力のさらなる向上を図ります。
当連結会計年度における研究開発費の金額は675百万円であります。

(韓国)
2018年10月にシューズの研究開発拠点としてDESCENTE INNOVATION STUDIO COMPLEX BUSAN(デサントイノヴェーションスタジオコンプレックスプサン)(以下、DISC BUSAN(ディスクプサン))を韓国・釜山に開設しました。
「DISC BUSAN」は、“Innovate For Your Best(イノヴェイトフォーユアベスト)”というコンセプトのもと、科学的実験と研究開発により、製品開発の中核になる新たな技術と、ランニングシューズを中心としたハイパフォーマンスシューズ分野での信頼性を構築し、グローバル競争力を備えたシューズの開発をしています。
「DISC BUSAN」は、シューズの研究開発拠点が集まる韓国・釜山においても最大規模の施設であり、様々な国から優秀な人材を採用し、それを生かせる組織体制と多くの実験検証設備・機器を備えています。ユーザー起点の商品開発を行い、消費者研究室を使用してユーザー自身が気づいていないような潜在的なニーズを引き出す専門的な検証と分析をし、同時に人体力学研究室において人体工学・生体力学に基づきシューズが人体に及ぼす影響を検証することで開発コンセプトを立案します。素材テスト室・製品開発室において、開発コンセプトを具現化する素材の開発と、素材や部品の性能評価、完成品の品質試験といったプロセスを繰り返すことで、ユーザーが求める機能性とフィット感を追求したシューズを生み出します。2022年3月期には、「DISC BUSAN」にて開発した独自クッショニングシステムを搭載した『デサント』ブランドのランニングシューズ「ENERZITE(エナザイト) Z+」の販売が好調でした。また、韓国人の足型を計測しフィッティングを高めたスパイクレスゴルフシューズ“R90(アールナインティ)”もプロ選手から一般のユーザーに至るまで幅広い層で引き続き好評を博しています。また、韓国内だけの販売にとどまらず、日本及び中国を含めた東アジア地域の人々の足形を調査、研究を行い、デサントグループ全体のシューズ開発拠点として活用しております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は830百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00601] S100O9CA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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