有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100C0TI
株式会社デジタルプラス 連結経営指標等 (2017年9月期)
回次 | 第9期 | 第10期 | 第11期 | 第12期 | 第13期 | |
決算年月 | 2013年9月 | 2014年9月 | 2015年9月 | 2016年9月 | 2017年9月 | |
売上高 | (千円) | 2,066,160 | 2,756,527 | 3,621,546 | 4,601,455 | 4,335,956 |
経常利益 又は経常損失(△) | (千円) | 36,482 | 184,754 | 63,112 | 216,997 | △79,167 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 2,060 | 103,696 | 1,302 | △89,516 | △171,111 |
包括利益 | (千円) | 3,408 | 103,134 | 20,614 | △63,851 | △141,400 |
純資産額 | (千円) | 391,072 | 1,123,255 | 1,217,670 | 1,028,091 | 908,889 |
総資産額 | (千円) | 1,201,672 | 2,081,249 | 3,287,093 | 3,655,117 | 3,432,037 |
1株当たり純資産額 | (円) | 159.99 | 415.28 | 418.34 | 337.54 | 275.98 |
1株当たり当期純利益 金額又は1株当たり 当期純損失金額(△) | (円) | 0.85 | 42.42 | 0.48 | △32.80 | △62.49 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | 42.40 | 0.48 | - | - |
自己資本比率 | (%) | 32.4 | 54.0 | 34.6 | 25.3 | 22.1 |
自己資本利益率 | (%) | 0.5 | 13.7 | 0.1 | - | - |
株価収益率 | (倍) | - | 66.2 | 3,538.4 | - | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 122,770 | 16,750 | △22,599 | 282,402 | △69,370 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △21,075 | △27,682 | △997,363 | △349,262 | 245,310 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △67,446 | 795,669 | 687,442 | 260,737 | 46,804 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 439,343 | 1,224,755 | 892,092 | 1,085,868 | 1,308,688 |
従業員数 〔ほか、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 68 | 68 | 132 | 120 | 164 |
〔7〕 | 〔6〕 | 〔12〕 | 〔14〕 | 〔49〕 |
(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、第9期は、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また第12期及び第13期は潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.自己資本利益率については、第12期及び第13期は、親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
4.株価収益率は、第9期は、当社株式が非上場であるため記載しておりません。また第12期及び第13期は、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員であり、平均臨時雇用者数(パートタイマー及び契約の嘱託契約の従業員を含み、契約社員を除いております。)は、年間の平均人員を〔〕外数で記載しております。
6.当社は、2013年4月26日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っておりますが、第9期の期首に株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30856] S100C0TI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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