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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TNUE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社デルソーレ 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)


メニュー沿革


回次第56期第57期第58期第59期第60期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上高(千円)17,819,60416,630,62115,458,15316,893,40817,784,656
経常利益(千円)933,459613,822998,830515,9841,267,022
当期純利益(千円)512,395251,361641,692302,973599,447
持分法を適用した場合の
投資損失(△)
(千円)--△2,491△65-
資本金(千円)922,939922,939922,939922,939922,939
発行済株式総数(株)9,105,2909,105,2909,105,2909,105,2909,105,290
純資産額(千円)5,274,7485,420,7335,966,6226,081,8046,632,146
総資産額(千円)11,299,76310,659,73810,629,67811,029,65710,737,497
1株当たり純資産額(円)579.32595.35655.31682.96744.76
1株当たり配当額(円)12.0010.0012.0010.0012.00
(1株当たり中間配当額)(円)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)56.2827.6170.4833.7467.32
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)46.750.956.155.161.8
自己資本利益率(%)10.14.711.35.09.4
株価収益率(倍)8.517.47.611.89.1
配当性向(%)21.336.217.029.617.8
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)1,477,237284,9021,637,998395,5171,106,740
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△730,008△382,744△343,696△67,116△152,371
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△387,037△317,822△671,073△276,666△346,603
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,390,051974,3871,597,6151,649,3502,257,115
従業員数323310294262247
〔外、平均臨時雇用人員〕(名)〔795〕〔691〕〔674〕〔737〕〔712〕
株主総利回り(%)138.6141.4159.7124.5187.9
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(90.5)(128.6)(131.2)(138.8)(196.2)
最高株価(円)530680643548788
最低株価(円)322403463379382

(注) 1.第56期、第57期及び第60期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.従業員数は就業人員を表示しており、臨時従業員は年間の平均雇用人員(1日8時間換算)を〔外書〕で記載しております。
4.臨時従業員には、パートタイマーと嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。なお、59期より有期雇用者については従業員数から減ずるとともに臨時従業員に加えた記載に変更しております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第58期の期首から適用しており、第58期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQにおけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00488] S100TNUE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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