有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CFL7
株式会社ネクスグループ 連結経営指標等 (2017年11月期)
回次 | 第30期 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | |
決算年月 | 2013年11月 | 2014年11月 | 2015年11月 | 2016年11月 | 2017年11月 | |
売上高 | (千円) | 4,948,289 | 6,375,427 | 7,416,907 | 12,231,134 | 12,198,921 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 487,207 | 692,055 | △810,412 | △770,026 | △940,251 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 430,325 | 630,311 | △45,483 | △1,068,435 | 902,592 |
包括利益 | (千円) | 458,901 | 654,412 | 33,876 | △930,013 | 1,022,017 |
純資産額 | (千円) | 2,665,168 | 3,551,077 | 4,726,400 | 3,800,538 | 4,526,047 |
総資産額 | (千円) | 4,077,632 | 6,979,008 | 14,303,095 | 13,459,907 | 11,532,367 |
1株当たり純資産額 | (円) | 212.57 | 276.14 | 308.98 | 241.60 | 259.74 |
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 39.79 | 54.07 | △3.14 | △71.77 | 60.68 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | 51.60 | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 60.6 | 48.7 | 32.0 | 26.7 | 33.5 |
自己資本利益率 | (%) | 24.1 | 21.5 | △1.1 | △26.1 | 24.2 |
株価収益率 | (倍) | 17.9 | 9.3 | - | - | 6.5 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △409,985 | 1,448,650 | △1,090,008 | 341,581 | △1,388,039 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 75,496 | △851,134 | △844,920 | 686,866 | 3,929,054 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,241,206 | 2,072,665 | 829,467 | △2,047,010 | △1,851,972 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,253,266 | 3,930,484 | 2,905,141 | 1,881,667 | 2,529,595 |
従業員数 | (名) | 66 | 235 | 712 | 873 | 272 |
(外、平均臨時雇用者数) | (-) | (-) | (-) | (423) | (286) |
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第32期、第33期においては潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、第30期、第34期においては希薄化効果を有する潜在株式がないため、記載しておりません。
3 株価収益率については、第32期、第33期においては1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
4 当社は、2013年6月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)は、当該分割が第30期の期首に行われたと仮定し算定しております。
5 従業員数欄の(外数)は、平均臨時雇用者数です。なお、第30期から第32期までの臨時雇用者はその総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05702] S100CFL7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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