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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FH4T

有価証券報告書抜粋 株式会社ネクソン 提出会社の経営指標等 (2018年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革


(2) 提出会社の経営指標等

回次 第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月
売上高(百万円)7,9875,8155,2085,9277,024
経常利益
又は経常損失(△)
(百万円)24,53214,145△5,852△1,372361
当期純利益
又は当期純損失(△)
(百万円)1,4038,172△44,372△11,191△423
資本金(百万円)52,33256,2273,3079,18314,199
発行済株式総数(千株)431,256434,117434,871440,184894,278
純資産額(百万円)108,598104,63056,28146,18757,327
総資産額(百万円)148,097108,63459,07048,44060,045
1株当たり純資産額(円)121.34115.2058.3546.8256.82
1株当たり配当額
(うち1株当たり
中間配当額)
(円)10105--
(5)(5)(5)(-)(-)
1株当たり当期純利益
金額又は1株当たり
当期純損失金額(△)
(円)1.619.48△50.97△12.75△0.48
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額
(円)1.599.26---
自己資本比率(%)70.792.185.985.184.6
自己資本利益率(%)1.28.0---
株価収益率(倍)348.6104.4---
配当性向(%)309.952.8---
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)243251253285322
(1)(2)(1)(1)(1)

(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2. 当社は、2018年4月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。これに伴い、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益額又は1株当たり当期純損失額」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益額」を算定しております。
3.第15期、第16期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが当期純損失が計上されているため記載しておりません。
4.第15期、第16期及び第17期の自己資本利益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
5.第15期、第16期及び第17期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
6.第13期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は431,256,017株となっております。
・2014年8月29日付の自己株式の消却により10,569,883株の減少
・ストック・オプションの行使により2,482,000株の増加
7.第14期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,117,117株となっております。
・2015年5月29日付の自己株式の消却により7,313,900株の減少
・ストック・オプションの行使により10,175,000株の増加
8.第15期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は434,871,414株となっております。
・2016年11月30日付の自己株式の消却により3,168,703株の減少
・ストック・オプションの行使により3,923,000株の増加


9.第16期において次の事由により普通株式が減少及び増加したことにより、発行済株式総数は440,184,332株となっております。
・2017年12月29日付の自己株式の消却により3,103,082株の減少
・ストック・オプションの行使により8,416,000株の増加
10.第17期において次の事由により普通株式が増加したことにより、発行済株式総数は894,278,664株となっております。
・2018年4月1日付で普通株式1株を2株に株式分割したことにより443,794,332株の増加
・ストック・オプションの行使により10,300,000株の増加

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25850] S100FH4T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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