有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001JR5
株式会社ネットワークバリューコンポネンツ 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 | 社長 | 渡部 進 | 1949年1月19日 | 1972年4月 | 立石電機㈱(現オムロン㈱)入社 | 2013年3月28日の定時株主総会から2年間 | 3,419 |
1986年4月 | Thomas & Betts社日本法人入社 取締役営業本部長 | ||||||
1990年4月 | 当社設立 代表取締役(現任) | ||||||
1995年3月 | ㈲シークス設立 代表取締役(現任) ㈱ネットソース(旧㈱エヌブイシーカスタマーサービス、当社へ吸収合併)設立 代表取締役 | ||||||
2001年12月 | ㈱ネットソース取締役 | ||||||
2002年12月 | ㈱ネットソース吸収合併に伴い同社取締役退任 | ||||||
2006年12月 | ㈱ジャパン・モバイル・プラットホーム代表取締役 | ||||||
2008年8月 | ㈱n2テクノロジー設立(旧㈱セーブルネットワークス)代表取締役 | ||||||
2008年9月 | ㈱セーブルネットワークス設立(旧㈱セーブルネットワークスジャパン)代表取締役 | ||||||
2008年9月 | 米Sable Networks Inc.取締役(現任) | ||||||
2008年12月 | ㈱セーブルネットワークス取締役 ㈱n2テクノロジー代表取締役退任 | ||||||
2009年2月 | ㈱ジャパン・モバイル・プラットホーム代表取締役退任 | ||||||
2010年1月 | ㈱イノコス設立 代表取締役 | ||||||
2010年2月 | ㈱セーブルネットワークス代表取締役 ㈱パックス取締役(現任) | ||||||
2010年3月 2011年2月 2013年6月 | ブロードアース㈱取締役 ㈱イノコス取締役(現任) ㈱クーレボ取締役(現任) | ||||||
取締役 | 内部監査室長 | 渡部 美津子 | 1954年1月9日 | 1974年4月 | 立石電機㈱(現オムロン㈱)入社 | 2013年3月28日の定時株主総会から2年間 | 247 |
1990年4月 | 当社常勤監査役 | ||||||
1995年3月 | ㈲シークス取締役(現任) ㈱ネットソース(旧㈱エヌブイシーカスタマーサービス、当社へ吸収合併)取締役 | ||||||
2000年3月 | ㈱ネットソース代表取締役 当社取締役 | ||||||
2003年1月 | ㈱ネットソース吸収合併に伴い同社代表取締役退任 | ||||||
2005年3月 | 当社取締役退任 | ||||||
2005年7月 2011年3月 | 当社取締役内部監査室長(現任) ㈱セーブルネットワークス監査役 ㈱パックス監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | エンジニアリング部ディレクター | 太田 祐樹 | 1971年12月18日 | 1995年4月 | 当社入社 | 2013年3月28日の定時株主総会から2年間 | 66 |
1998年1月 | 当社セールス部マネージャー | ||||||
2003年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2003年10月 | 当社ビジネスデベロップメント部マネージャー | ||||||
2006年7月 | 当社セールス部マネージャー | ||||||
2007年1月 | 当社セールス1部マネージャー | ||||||
2007年7月 | 当社セールス部マネージャー | ||||||
2008年1月 | 当社セールス2部ディレクター(呼称変更、旧マネージャー) | ||||||
2008年12月 | ㈱セーブルネットワークス(旧㈱セーブルネットワークスジャパン)代表取締役 | ||||||
2010年1月 | 当社エンジニアリング部ディレクター(現任) | ||||||
2010年2月 | ㈱セーブルネットワークス取締役 ㈱イノコス取締役 | ||||||
取締役 | アドミニストレーション部ディレクター | 寺田 賢太郎 | 1970年12月11日 | 1996年4月 | 当社入社 | 2013年3月28日の定時株主総会から2年間 | 95 |
1999年1月 | 当社アドミニストレーション部ディレクター(呼称変更、旧マネージャー)(現任) | ||||||
2003年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2010年1月 | ㈱イノコス取締役 | ||||||
2010年2月 2012年2月 | ㈱セーブルネットワークス取締役 ㈱パックス取締役(現任) ㈱イノコス監査役(現任) | ||||||
取締役 | オペレーション部ディレクター | 荒井 祐二 | 1972年9月11日 | 1996年4月 | 当社入社 | 2013年3月28日の定時株主総会から2年間 | 31 |
2001年4月 | 当社オペレーション部ディレクター(呼称変更、旧マネージャー) | ||||||
2008年3月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2008年4月 | ㈱ジャパン・モバイル・プラットホーム取締役 | ||||||
2009年1月 | 当社セールス部ディレクター | ||||||
2009年2月 | ㈱ジャパン・モバイル・プラットホーム取締役退任 | ||||||
2010年1月 | 当社オペレーション部ディレクター(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
常勤監査役 | - | 倉本 實 | 1942年1月30日 | 1964年4月 | 日本電信電話公社入社 | 2012年3月28日の定時株主総会から4年間 | 9 |
1987年4月 | 日本電信電話㈱移動体通信事業部システム開発部長 | ||||||
1992年7月 | NTT移動通信網㈱取締役研究開発部長 | ||||||
1996年6月 | 同社常務取締役研究開発部長 | ||||||
1998年6月 | 松下通信工業㈱理事移動体通信開発担当理事 | ||||||
1999年6月 | 同社常務取締役技術本部長 | ||||||
2000年6月 | 同社専務取締役通信事業担当兼技術本部長 | ||||||
2003年1月 | パナソニックモバイルコミュニケーションズ㈱取締役副社長 | ||||||
2005年6月 | 同社技術特別顧問 | ||||||
2007年2月 | 同社退社 | ||||||
2008年3月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 倉田 勲 | 1941年3月8日 | 1963年4月 | ㈳金融財政事情研究会入社 | 2012年3月28日の定時株主総会から4年間 | 8 |
1974年4月 | 「週刊金融財政事情」編集長 | ||||||
1981年5月 | ㈳金融財政事情研究会関西支部長 | ||||||
1985年5月 | 同会理事 | ||||||
1988年5月 | 同会専務理事・事務局長 | ||||||
1990年4月 | 当社取締役 | ||||||
1996年10月 | ㈳金融財政事情研究会理事長代行(専務理事) | ||||||
1997年5月 | 同会専務理事兼編集局長(理事長代行を解く) | ||||||
2003年4月 | (委嘱)㈳金融財政事情研究会編集局長兼「週刊金融財政事情」編集長 | ||||||
2006年11月 | 同会副理事長専務理事・編集局長(委嘱) | ||||||
2008年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2011年4月 | 一般社団法人金融財政事情研究会理事長 | ||||||
監査役 | - | 安田 正敏 | 1947年8月17日 | 1971年6月 | ㈱日立製作所入社 | 2013年3月28日の定時株主総会から4年間 | - |
1973年6月 | ㈱日立総合計画研究所出向 | ||||||
1983年1月 | シティバンク エヌ・エイ東京支店金融デリバティブ部門ヘッド | ||||||
1988年6月 | シティコープ・スクリムジャー・ヴィッカース証券東京支店長 | ||||||
1992年7月 | キャンターフィッツジェラルド証券会社在日代表 | ||||||
2001年7月 | プランナビコンサルティング エル・エル・シー設立、代表(現任) | ||||||
2006年1月 | ㈱MM総研取締役副所長 | ||||||
2009年10月 | 一般社団法人実践コーポレートガバナンス研究会専務理事(現任) | ||||||
2010年1月 | ㈱MM総研顧問(現任) | ||||||
2010年3月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 3,875 |
2.監査役 倉本 實氏及び安田 正敏氏は、社外監査役であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05546] S1001JR5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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