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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054QD

有価証券報告書抜粋 株式会社パリミキホールディングス 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、『「見えにくい」というお客様の問題を解決する』=『お客様お一人おひとりにお合わせする』ことを目的として研究開発を積極的に推進しております。
なお、主な研究開発活動は次のとおりであります。
1.研究開発
(1) 新たなお客様への提案ツールの開発に向けて
お客様への提案ツールとして、アップル社の「iPad」が全社員に配布され、SNSによる社員教育のための情報発信、お客様、社員からの問い合わせに対する問題解決、専門書テキスト、商品紹介をはじめとする様々な提案コンテンツの開発に取り組みつつあります。
また、高齢化における白内障の問題、また紫外線だけではなく有害な光線に対する研究や花粉防止メガネの分析実験など、更なる提案や商品開発につなげるべく、協力いただける機関と共に新たな課題にも取組んでおります。
これからもお客様のご要望やお好みに合わせて、商品やメガネ度数、機能性レンズの提案ができるように、ソフト・ハードの両面から研究開発を続けてまいります。
(2) 快適なメガネが脳活動におよぼす影響についての研究
良いメガネは屈折異常を補正し鮮明な網膜像を作ることによって、脳に送られる視覚情報の質を高める働きがあります。それによって脳は活性化し、必要な情報処理がスムーズに行えるようになり、さらにはストレスを軽減し、集中力を高め、感情面においても良い影響が期待できます。このような脳研究の知見をもとに、従来の脳波計測システムをアップグレードし、一人ひとりに合わせるための研究体制を整えています。現在、脳機能研究所の感性計測システムを用いて、レンズのカラーや濃度を変えたときの装用者の感じ方の違いを測定し、分析を進めています。それによって一人ひとりに合わせたレンズ提案につながると期待されます。
(3) PSFにより見え方のシミュレーション画像を実現
単に近視、乱視といっても人により見え方は様々で、他の人が実際にどのように見えているかを観察するのは非常に困難です。PSF(point spread function)つまり「点像強度分布」の解析装置は、理想的な点像が網膜上でどのような強度分布をもってボヤけるかを測定することができるもので、一人ひとりの見え方を客観的に予測してシミュレーション画像として提示することができます。メガネをかける前とかけた後の見え方を比較したり、いろいろな度数のレンズをかけた時の違いを比較検討することができ、お客様が実際に違いを体験し選ぶことができるツールになると期待されます。
今後も視力を合わせることを客観的に評価する実験や、現在発売されている各社の様々なレンズを、お客様の立場に立った客観的な方法で評価する研究に取組んでまいります。
(4) 視機能の研究
学校法人 志学学園/専門学校ワールドオプティカルカレッジと共同で、お客様にとってより良いメガネの提案ができるよう、視機能・視力測定、加工調整、その他一般の分野に分けた研究を、卒業研究として、従来より継続して行っております。
本年度は、その中から最も優秀な研究である「乱視度数の弱補正と動体視力KVAの関係」を、日本眼鏡学会にて口演発表しました。視力や動体視力の良し悪しがパフォーマンスに大きく影響するスポーツなどで乱視眼を補正する場合、装用感を重視してむやみに度数を弱補正すると動体視力に影響が出ることを報告しました。一人ひとりに合わせるメガネの重要な事例研究の一つとして注目されています。
2.社会貢献
(1) 地域エリアとの交流
眼やメガネに関する講演会、大型免許に必要な深視力の測定、静止視力だけではなくスポーツ選手などに必要な、動いているものを見分ける動体視力の測定など、眼の機能に関する測定や相談を無料で実施しております。
(2) スリランカへメガネを寄贈
お客様がお持ちの不要な眼鏡を全国の店舗でお預かりし、クリーニングやリフォームを行い、眼鏡の不足しているスリランカへ寄贈する活動を継続して実施しております。
今後も困っている方々に対して何ができるか、ということを考え続ける企業でありたいと思っております。
なお、当連結会計年度の研究開発費は96百万円となっており、セグメント別としては日本のみであります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03249] S10054QD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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