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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100KEY0 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社パルマ 提出会社の経営指標等 (2020年9月期)


メニュー沿革

回次第49期第50期第51期第52期第53期
決算年月2016年9月2017年9月2018年9月2019年9月2020年9月
売上高(千円)1,087,2952,346,0682,616,5734,391,8234,547,082
経常利益(千円)163,128211,095321,735485,116311,279
当期純利益(千円)116,849155,791225,035337,921214,204
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)282,509282,609578,959581,209582,700
発行済株式総数(株)1,348,4001,349,2003,068,8006,209,6006,214,000
純資産額(千円)687,427843,3431,641,8671,953,5642,120,999
総資産額(千円)1,225,0631,401,9103,064,2554,379,7505,177,322
1株当たり純資産額(円)127.45156.27267.52314.61341.34
1株当たり配当額(円)-151088
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)21.9028.8739.2254.5434.50
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)19.6725.8635.4250.2031.56
自己資本比率(%)56.1160.1653.5544.5840.95
自己資本利益率(%)18.6420.3518.1218.8110.52
株価収益率(倍)13.5721.1425.5314.6923.80
配当性向(%)-12.9912.7514.6723.19
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△248,538384,736△281,951△504,342556,120
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△15,502△24,674△93,09122,445△60,874
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)289,465△44,2671,345,093852,990563,130
現金及び現金同等物の期末残高(千円)551,982867,7771,837,8262,208,9203,267,296
従業員数(人)2225303840
(外、平均臨時雇用者数)(10)(10)(10)(10)(7)
株主総利回り(%)115.4238.4392.3317.6328.4
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(95.8)(123.9)(137.3)(123.1)(129.1)
最高株価(円)1,3302,4992,6059631,243
□8,580□2,105
最低株価(円)7261,1421,852607459
□2,135□1,249
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.第49期から第51期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。第52期から第53期の持分法を適用した場合の投資利益については、当社が有している関連会社は、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性の乏しい関連会社であるため記載しておりません。
4.2018年8月1日付で普通株式1株につき2株の割合、2019年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますが、第49期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所マザーズにおけるものであります。なお、第51期及び第52期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、□印は株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31681] S100KEY0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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