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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100552X

有価証券報告書抜粋 株式会社ピエトロ 生産、受注及び販売の状況 (2015年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1) 生産実績
セグメントの名称生産品目当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
数量(kl)前期比(%)
食品事業ピエトロドレッシング3,579105.5
ピエトロドレッシング グリーン1,234110.9
ピエトロドレッシング ライトタイプ31897.8
その他89685.4
小計6,029102.5
レストラン事業業務用(食材)ドレッシング等29387.1
合計6,322101.7
(注)数量は生産容量によっております。
(2) 収容実績
レストラン事業(国内)
セグメントの名称地域当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
店舗数来店客数(千人)前期比(%)
レストラン事業千葉県17786.5
埼玉県-3150.8
東京都6388100.1
神奈川県2144100.9
大阪府427092.6
鳥取県14097.2
島根県14297.3
福岡県221,62698.5
佐賀県213797.8
長崎県426394.9
熊本県18173.6
大分県14998.4
鹿児島県19971.9
合計463,25594.9
(注)店舗数は、2015年3月31日現在であります。
(3) 受注状況
当社グループは見込み生産を行っているため、該当事項はありません。
(4) 販売実績
a 品目別販売実績
セグメントの名称品目当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
金額(千円)前期比(%)
食品事業ピエトロドレッシング3,670,281105.2
ピエトロドレッシング グリーン1,294,588111.6
ピエトロドレッシング ライトタイプ338,60297.4
その他1,541,55389.0
小計6,845,024101.7
レストラン事業直営店2,115,48495.7
FC店への食材供給等445,60487.8
小計2,561,08994.2
その他事業(本社ビル等の賃貸)148,09597.0
合計9,554,20999.5
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記金額には、消費税等は含まれておりません。
3.最近2連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次の通りであります。
相手先前連結会計年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)
当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
金額(千円)割合(%)金額(千円)割合(%)
加藤産業株式会社908,8809.51,143,98312.0

b 食品事業の地域別販売実績
セグメントの名称地域当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
金額(千円)前期比(%)
食品事業北海道・東北281,43991.2
関東・甲信2,673,376103.0
北陸・東海420,288113.3
近畿1,031,525101.4
中国・四国706,702105.5
九州・沖縄1,671,59398.1
国内 計6,784,925101.8
米国等60,09993.1
合計6,845,024101.7
(注)上記金額には、消費税等は含まれておりません。
c レストラン事業の地域別販売実績
セグメントの名称地域当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
金額(千円)前期比(%)
レストラン事業千葉県90,93685.0
埼玉県37,28849.4
東京都440,19393.0
神奈川県184,393100.7
大阪府59,87788.4
鳥取県13,60397.8
島根県19,63990.4
福岡県1,347,547101.0
佐賀県111,53193.4
長崎県71,76792.8
熊本県32,47975.2
大分県18,73783.4
鹿児島県42,97371.2
国内 計2,470,97095.1
米国90,11976.3
海外 計90,11976.3
合計2,561,08994.2
(注)1 上記金額には、消費税等は含まれておりません。
2 販売実績は、当社グループ直営店の売上高と当社からFC契約先への売上高を合計したものであります。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00513] S100552X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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