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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007XUS

有価証券報告書抜粋 株式会社ピエトロ 生産、受注及び販売の状況 (2016年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1) 生産実績
セグメントの名称生産品目当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
数量(kl)前期比(%)
食品事業ピエトロドレッシング3,629101.4
ピエトロドレッシング グリーン1,268102.7
ピエトロドレッシング ライトタイプ29693.1
その他1,098122.4
小計6,292104.3
レストラン事業業務用(食材)ドレッシング等301102.6
合計6,593104.2
(注)数量は生産容量によっております。
(2) 収容実績
レストラン事業(国内)
セグメントの名称地域当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
店舗数来店客数(千人)前期比(%)
レストラン事業千葉県180102.7
東京都534087.6
神奈川県214399.1
大阪府326899.4
鳥取県141103.0
島根県143101.4
福岡県231,649101.4
佐賀県2138100.3
長崎県424492.6
熊本県17997.9
大分県14284.3
鹿児島県17777.9
合計453,14996.7
(注)店舗数は、2016年3月31日現在であります。
(3) 受注状況
当社グループは見込み生産を行っているため、該当事項はありません。
(4) 販売実績
a 品目別販売実績
セグメントの名称品目当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
金額(千円)前期比(%)
食品事業ピエトロドレッシング3,715,689101.2
ピエトロドレッシング グリーン1,325,295102.4
ピエトロドレッシング ライトタイプ309,76791.5
その他1,777,511115.3
小計7,128,264104.1
レストラン事業直営店2,007,03494.9
FC店への食材供給等433,38597.3
小計2,440,42095.3
その他事業(本社ビル等の賃貸)159,785107.9
合計9,728,470101.8
(注)1.セグメント間の取引については相殺消去しております。
2.上記金額には、消費税等は含まれておりません。
3.最近2連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次の通りであります。
相手先前連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
金額(千円)割合(%)金額(千円)割合(%)
加藤産業株式会社1,143,98312.01,252,41412.9
株式会社日本アクセス925,1469.71,046,70310.8
三菱食品株式会社911,2449.5979,51110.1

b 食品事業の地域別販売実績
セグメントの名称地域当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
金額(千円)前期比(%)
食品事業北海道・東北278,85699.1
関東・甲信2,781,753104.1
北陸・東海417,16799.3
近畿1,073,152104.0
中国・四国737,863104.4
九州・沖縄1,753,685104.9
国内 計7,042,479103.8
米国等85,785142.7
合計7,128,264104.1
(注)上記金額には、消費税等は含まれておりません。
c レストラン事業の地域別販売実績
セグメントの名称地域当連結会計年度
(自 2015年4月1日
至 2016年3月31日)
金額(千円)前期比(%)
レストラン事業千葉県94,636104.1
東京都414,30794.1
神奈川県183,42499.5
大阪府68,816114.9
鳥取県14,371105.6
島根県18,95296.5
福岡県1,340,81599.5
佐賀県121,517109.0
長崎県69,35896.6
熊本県31,30696.4
大分県16,28586.9
鹿児島県35,93083.6
国内 計2,409,72297.5
米国30,69834.1
海外 計30,69834.1
合計2,440,42095.3
(注)1 上記金額には、消費税等は含まれておりません。
2 販売実績は、当社グループ直営店の売上高と当社からFC契約先への売上高を合計したものであります。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00513] S1007XUS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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