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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100R15Z (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社フォレストホールディングス 沿革 (2023年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


1879年7月大石薬舗開業
1919年7月吉村薬局開業
1919年7月梁井一心堂開業
1923年2月吉松一心堂開業
1930年1月合名会社吉村益次商店に改組
1938年12月梁井一心堂、合資会社梁井一心堂に改組
1940年11月合名会社小倉薬局開業
1947年3月合名会社小倉薬局、㈱小倉薬局に改組
1948年5月㈱吉村益次商店に改組
1948年7月合資会社梁井一心堂、㈱梁井一心堂に改組
1949年9月吉松一心堂、㈱吉松一心堂に改組
1953年2月㈱小倉薬局、小倉薬品㈱に商号変更
1956年5月大分医療器㈱設立
1956年12月吉村薬品㈱に商号変更
1958年8月宮崎吉村薬品㈱設立
1964年4月㈱吉松一心堂、ヨシマツ薬品㈱に商号変更
1967年7月㈱ダイヤ設立
1971年11月小倉薬品㈱、コーエー小倉薬品㈱に商号変更
1972年4月ヨシムラ産業㈱設立
1972年7月大分医療器㈱、ヨシムラ医療器㈱に商号変更
1973年4月㈱梁井一心堂、ヤナイ薬品㈱に商号変更
1974年3月㈱九州エムイーエス設立
1974年8月ヨシムラ産業㈱、㈱サン・ダイコーに商号変更
1977年5月コーヤクアビリティーズ㈱開業
1978年1月コーエー小倉薬品㈱、コーヤク㈱に商号変更
1978年9月㈱西日本特殊臨床検査センター設立
1979年3月㈱九州エムイーエス、㈱バイオメディカル九州および㈱長崎医療器と合併し、㈱ユニファに商号変更
1980年4月ヨシムラ医療器㈱、㈱サン・メックに商号変更
1981年7月コーヤクアビリティーズ㈱、コーヤク・メディカル・アビリティーズ㈱に商号変更
1982年10月キョーエイサービス㈱設立
1986年1月コーヤク・メディカル・アビリティーズ㈱、コマック㈱に商号変更
1989年4月吉村薬品㈱、宮崎吉村薬品㈱、ヤナイ薬品㈱およびヨシマツ薬品㈱の薬専事業部に関する営業を㈱ダイヤに譲渡し、㈱創健に商号変更
1990年5月キョーエイサービス㈱、キョーエイ・システム㈱に商号変更
1992年4月吉村薬品㈱と宮崎吉村薬品㈱、ヤナイ薬品㈱およびヨシマツ薬品㈱が合併し、㈱ダイコーに商号変更
1992年5月㈱ダイコーおよびコマック㈱の臨床検査受託に関する営業を㈱西日本特殊臨床検査センターに譲渡し、㈱リンテックに商号変更
1993年10月㈱ダイコー、山口薬品㈱と合併
1994年5月コーヤク㈱、キョーエイ薬品㈱に商号変更
1998年4月㈱ダイコーとキョーエイ薬品㈱、コマック㈱および㈱サン・メックが合併し、㈱アステムに商号変更
1998年4月キョーエイ薬品㈱ヘルスケア事業部および藤村薬品㈱薬専事業部に関する営業を㈱創健に譲渡し、㈱アステムヘルスケアに商号変更
2005年4月キョーエイ・システム㈱と㈱ダイコーサービスが合併し、㈱アステムサービスに商号変更
2005年12月藤村薬品㈱の株式取得
2007年6月藤村薬品㈱の株式を追加取得し、連結子会社化
2008年1月㈱アステムヘルスケア、㈱よんやく薬粧事業を譲り受け、㈱リードヘルスケアに商号変更
2008年10月㈱アステムが株式移転により完全親会社である当社(㈱フォレストホールディングス)設立
2009年4月会社分割により㈱アステムから子会社の管理業務および不動産賃貸業務の一部を承継
2009年10月株式交換により㈱サン・ダイコーおよび㈱リンテックならびに㈱ユニファを完全子会社化
2011年4月㈱リンテックとの株式交換により㈱九州オープンラボラトリーズ(現 持分法適用会社)の株式取得

2013年4月㈱アステム、㈱ユニファと合併
2013年6月㈱キョーハイ、㈱フォレックスに商号変更
2013年6月現物分配により㈱アステムの完全子会社である㈱アステムサービス、㈱フォレックス、㈱メディクリーン、㈱エー・エフ・エイチ、㈱ケンミンの株式取得

2014年6月現物分配により㈱FITの所有する㈱ダイコー沖縄の株式取得
2014年6月㈱アステムサービス、㈱フォレストサービスに商号変更


2015年7月追加取得により㈱ダイコー沖縄を完全子会社化

2015年10月㈱サン・ダイコー、㈱シンガサナ・ウナギ・インドネシア(インドネシア)を設立
2015年11月㈱フォレックスを清算
2016年4月㈱フォレストサービス、㈱ソニックと合併
2016年9月㈱ダイコー沖縄、㈱沖縄三和メディカルを完全子会社化
2016年10月㈱アステム、㈱西日本ジェネリックを子会社化
2018年7月医薬品卸売の持株会社3社の共同出資により㈱リードスペシャリティーズを設立
2018年12月㈱サン・ダイコー、池亀酒造㈱を完全子会社化
2021年11月㈱シンガサナ・ウナギ・インドネシアの撤退を決定







提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21219] S100R15Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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