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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGT0

有価証券報告書抜粋 株式会社フコク 研究開発活動 (2018年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当連結会計年度の研究開発活動は、自動車分野の重点商品を中心として、産業機械、OA機器など成長産業分野の商品開発活動を実施しております。また、新素材や新技術の研究とその用途開発にも積極的に取り組んでおり、当連結会計年度の研究開発費の総額は、17億84百万円となっております。

セグメント別の新規研究開発活動の結果を示すと、次のとおりであります。

[機能品セグメント]

(1) 自動車部品の開発
① 海外部品メーカー向けに、4輪キャリパー用シールを新たに受注いたしました。
② 国内部品メーカー向けに、4輪キャリパー用金具付きブーツを新たに受注いたしました。
③ 国内部品メーカー向けに、ウォーターポンプ用ブッシュの量産を新たに開始いたしました。
④ 国内部品メーカー向けに、ハイブリット車用冷却装置の多機能パッキンの量産を新たに開始いたしました。
⑤ 国内部品メーカー向けに、樹脂ブーツの開発を新たに開始いたしました。
⑥ 国内部品メーカー向けに、樹脂ブーツの量産を新たに開始いたしました。

(2) 海外生産品の支援事業

① 当社アメリカ子会社で生産する、日系部品メーカー向け樹脂ブーツを新たに受注いたしました。
② 当社中国子会社で生産する、日系部品メーカー向け樹脂ブーツを新たに受注いたしました。
③ 当社チェコ子会社で生産する、日系部品メーカー向け樹脂ブーツの開発を新たに開始いたしました。
④ 当社メキシコ子会社で生産する、日系部品メーカー向け樹脂ブーツの量産を新たに開始いたしました。
⑤ 当社インドネシア子会社で生産する、日系部品メーカー向け樹脂ブーツの量産を新たに開始いたしました。
⑥ 当社タイ子会社で生産する、日系部品メーカー向け樹脂ブーツを新たに受注いたしました。

[防振セグメント]

(1) 自動車部品の開発
① 国内乗用車部品メーカー向けに、自動車部品の開発を新たに開始いたしました。
② 国内乗用車メーカー向けに、ガソリンエンジン用ダンパープーリーの量産を新たに開始いたしました。
③ 国内乗用車メーカー向けに、ガソリンエンジン用ダンパープーリーを新たに受注いたしました。
④ 国内乗用車部品メーカー向けに、ガソリンエンジン用ダンパープーリーを新たに受注いたしました。
⑤ 国内乗用車メーカー向けに、ディーゼルエンジン用ダンパープーリーを新たに受注いたしました。
⑥ 国内乗用車メーカー向けに、ディーゼルエンジン用アイソレーションダンパープーリーを新たに受注いたしました。
⑦ 国内商用車メーカー向けに、ディーゼルエンジン用ビスカスダンパーの量産を新たに開始いたしました。

(2) 産業用品(非自動車部品)の開発

① 建設機械メーカー向けに、キャビン用液封マウントの量産を新たに開始いたしました。
② 鉄道車両メーカー向けに、鉄道車両用防振ゴムの量産を新たに開始いたしました。


(3) 海外生産品の支援事業
① 当社タイ子会社で生産する、欧米系乗用車メーカー向けガソリンエンジン用ダンパープーリーの量産を新たに開始いたしました。
② 当社タイ子会社で生産する、日系乗用車メーカー向けガソリンエンジン用ダンパープーリーを新たに受注いたしました。
③ 当社インドネシア子会社で生産する、日系乗用車メーカー向けガソリンエンジン用ダンパープーリーを新たに受注いたしました。
④ 当社インド子会社で生産する、日系乗用車メーカー向けディーゼルエンジン用ダンパープーリーの量産を新たに開始いたしました。
⑤ 当社タイ子会社で生産する、日系商用車メーカー向けディーゼルエンジン用ダンパープーリーの量産を新たに開始いたしました。
⑥ 当社タイ子会社で生産する、日系商用車メーカー向けディーゼルエンジン用ダンパープーリーを新たに受注いたしました。
⑦ 当社韓国子会社で生産する、日系商用車メーカー向けディーゼルエンジン用ビスカスダンパーを新たに受注いたしました。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01113] S100DGT0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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