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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006LC3

有価証券報告書抜粋 株式会社フーマイスターエレクトロニクス 生産、受注及び販売の状況 (2015年9月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

当社は、商社として事業活動を展開しており、生産については該当実績がないため、仕入実績を記載しております。

(1)仕入実績
当事業年度における仕入実績を事業部門別に示すと、次のとおりであります。
事業部門の名称当事業年度
(自 2014年10月1日
至 2015年9月30日)
仕入高(千円)前期比(%)
半導体事業39,998,851158.7
LCDモジュール事業47,109,706175.7
パネル事業23,112,96486.1
電子材料事業3,089,965169.7
合計113,311,488140.5
(注)1 金額は、仕入価格によっております。
2 主な相手先別の仕入実績及び当該仕入実績の総仕入実績に対する割合
相手先前事業年度
(自 2013年10月1日
至 2014年9月30日)
当事業年度
(自 2014年10月1日
至 2015年9月30日)
金額(千円)割合(%)金額(千円)割合(%)
株式会社ジャパンディスプレイ26,749,18733.242,030,77337.1
シナプティクス・ディスプレイ・
デバイス合同会社
--33,015,30929.1
LG Display ジャパン株式会社26,829,85233.323,112,96420.4
LG Innotek Co.,Ltd.62,9990.14,969,5104.4
Renesas Electronics Korea Co.,Ltd.5,112,1216.33,878,7563.4
ルネサス エレクトロニクス株式会社17,111,18421.22,509,1102.2
株式会社日立メディアエレクトロニクス2,471,2583.145,5260.0
3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2)受注実績
当社は、受注と仕入がほぼ同額であるため、記載を省略しております。

(3)販売実績
当事業年度における販売実績を事業部門別に示すと、次のとおりであります。
事業部門の名称当事業年度
(自 2014年10月1日
至 2015年9月30日)
販売高(千円)前期比(%)
半導体事業37,575,655145.1
LCDモジュール事業41,735,169141.5
パネル事業23,261,24087.4
電子材料事業3,154,422163.9
合計105,726,487126.0
(注)1 主な輸出先及び輸出販売高に対する割合
なお、( )の数値は総販売実績に対する輸出高の割合であります。
輸出先前事業年度
(自 2013年10月1日
至 2014年9月30日)
当事業年度
(自 2014年10月1日
至 2015年9月30日)
販売高(千円)割合(%)販売高(千円)割合(%)
韓国49,984,45289.573,584,20098.5
中国5,420,3579.7945,0101.3
その他の地域(※)451,0280.8175,5420.2
合計55,855,839
(66.5%)
100.074,704,753
(70.7%)
100.0
(※) その他の地域・・・・インドネシア、タイ、台湾、インド
2 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合
相手先前事業年度
(自 2013年10月1日
至 2014年9月30日)
当事業年度
(自 2014年10月1日
至 2015年9月30日)
販売高(千円)割合(%)販売高(千円)割合(%)
LG電子株式会社30,599,71236.539,233,95437.1
LG Display Co., Ltd.14,950,19217.832,009,84130.3
日本電気株式会社10,071,95712.08,840,3038.4
NECパーソナルコンピュータ株式会社9,973,69211.97,374,1247.0

3 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E24576] S1006LC3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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