有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100WQQH (EDINETへの外部リンク)
株式会社ブシロード 連結経営指標等 (2025年6月期)
回次 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | |
決算年月 | 2020年7月 | 2021年6月 | 2022年6月 | 2023年6月 | 2024年6月 | 2025年6月 | |
売上高 | (千円) | 33,000,032 | 32,569,988 | 41,966,359 | 48,799,238 | 46,262,958 | 56,175,627 |
経常利益 | (千円) | 2,755,300 | 583,490 | 5,113,149 | 4,503,590 | 1,898,197 | 4,844,985 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 1,551,104 | △284,975 | 3,508,304 | 2,050,725 | 804,846 | 3,418,196 |
包括利益 | (千円) | 1,615,746 | △122,616 | 3,835,627 | 2,279,112 | 1,483,633 | 3,151,548 |
純資産額 | (千円) | 13,871,448 | 13,894,482 | 16,192,818 | 22,399,308 | 23,271,952 | 25,222,055 |
総資産額 | (千円) | 34,518,350 | 37,515,349 | 43,721,012 | 46,335,845 | 50,605,556 | 49,797,228 |
1株当たり純資産 | (円) | 204.93 | 202.61 | 240.40 | 302.92 | 315.36 | 350.52 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 24.14 | △4.40 | 54.81 | 29.13 | 11.38 | 49.70 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | 22.90 | - | 50.03 | 28.45 | 11.30 | 49.29 |
自己資本比率 | (%) | 38.3 | 35.3 | 35.6 | 46.6 | 43.7 | 47.7 |
自己資本利益率 | (%) | 12.6 | - | 24.3 | 11.0 | 3.7 | 14.9 |
株価収益率 | (倍) | 24.71 | - | 13.04 | 26.40 | 33.83 | 15.37 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 736,926 | △1,397,694 | 6,868,927 | 1,981,493 | △362,678 | 5,818,268 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △2,006,166 | △280,224 | △4,437,822 | △2,270,409 | △46,600 | 894,049 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 8,898,634 | 3,895,435 | △2,295,944 | 716,637 | △190,293 | △5,032,295 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 20,152,398 | 22,446,449 | 23,102,877 | 23,600,926 | 23,450,654 | 25,018,940 |
従業員数 | (人) | 591 | 620 | 678 | 590 | 853 | 873 |
(外、平均臨時雇用者数) | (139) | (111) | (102) | (125) | (82) | (88) |
2.第15期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第15期の自己資本利益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
4.第15期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5.第15期は、決算期変更により2020年8月1日から2021年6月30日までの11ヶ月間となっております。
6.従業員数は、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第16期の期首から適用しており、第16期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
8.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を第19期の期首から適用しておりますが、主要な経営指標等に及ぼす影響はありません。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35004] S100WQQH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。