株式会社ブルボン 研究開発活動 (2018年3月期)

(1) 研究開発の目的
当社グループは「安全・安心・安定および健康」をお客様にお届けすることを目指し「品質保証第一主義」に徹した活動を行っております。
新しい時代のニーズや少子高齢化への対応、生活習慣病予防のための商品開発、新素材開発の研究、おいしさと楽しさの追求、消費者ニーズや流通からの要請への迅速な対応、独創機械開発、新カテゴリーの創造、エリアの拡大、新チャネルの流通開拓を目的としております。

(2) 研究開発の課題と成果
○ 栄養科学・新食糧、先端研究分野
健康科学研究所では、栄養科学研究、食品生理機能研究、先端医療研究を通じて、健康関連事業の基盤づくりに取り組みました。
栄養科学研究分野では、生活習慣病予防のための機能性食品素材(新形質米、植物由来素材等)の開発研究を通じて、穏やかに消化吸収される高アミロース米である「低糖質ごはん米」を発売しました。また、開発部門との連携により、機能性表示食品開発のための応用研究に取り組みました。
食品生理機能研究分野では、昨年度に引き続き、信州大学医学部内に設置した寄附講座と連携し、食品素材機能の免疫系を介した新規評価系開発と、主に免疫賦活を目的とした食品素材に関する研究を行いました。また、新潟大学医学部内に設置した寄附講座においては、老化や老化関連疾患に対する先制医療をサポートするための基盤研究を実施しております。
先端医療研究分野では、昨年度に引き続き信州大学医学部との共同研究である「糖による細胞の増殖制御技術」の応用研究を実施し、グループ会社である株式会社ブルボン再生医科学研究所にてヒト多能性幹細胞(iPS/ES)用増殖制御基礎培養液「Xyltech(キシルテック)BOF-01」を発売しました。また、再生医療のソースとなる様々な細胞の増殖を制御および細胞保存するための技術開発研究を行いました。

○ 新製品開発分野
製品開発部では食に対する安全・安心・安定および健康に寄与することを前提に、激しく変化する社会環境に伴い、変わりゆく生活スタイルに対応すべく、消費者のインサイトを捉え、お客様が要望しているものを創り出す製品開発と市場ニーズ・流通業界の要望にお応えするため、チャネル、ルートに則した新しい食シーンに対応した商品開発に取り組みました。
新たな製造技術の開発展開として、専門店で人気のギモーブの様に果汁を高配合した、ジュワ～っと溶ける新食感マシュマロ「とろマロ」を発売しました。また、チョコレートにアーモンドをより多く加え、全面に均一に充填して成型する技術を高めた「アーモンドラッシュ」を発売しました。その他、クッキーでもナッツ素材をたっぷりと配合して成型する技術を開発し「チョコナッキ―」を発売しました。
素材の組み合わせ研究ではチョコレートと焼菓子を組み合わせてサクッと軽く、口どけの良い「ショコラエリーゼ」を発売しました。健康意識の高まりから注目を集めているハイカカオチョコレートにヘルシー、美容で注目を集めている食用コスメオイルを組み合わせた「マカダミアオイル×チョコレート」を開発しました。
新素材、新原料の研究開発として、地方の特産原料を活用し、石川県の地産原料である加賀伝統野菜の“五郎島金時”を使用した「北陸限定ディズニーアルフォート五郎島金時」、沖縄県久米島の特産品の“紅芋”を使用した「沖縄限定エリーゼ久米島の紅いも」「沖縄限定紅いもチップス」を発売しました。
健康系の食品の研究開発では、アスリート向け栄養プログラム「ウィングラム」シリーズを提案し、「ウィングラムエナジックウォーター」「ウィングラムハイカーボ300」を産学連携で開発し、アンチドーピング認証も取得しました。また、同ウィングラムシリーズより成長期のジュニアに向けてロート製薬のセノビックとコラボし、骨の成長に着目した成分“ボーンペップ”を配合した「ウィングラムココア(セノビック)」「ウィングラムプロテインバー(セノビック)」を開発しました。

○ その他
装備開発部では、新製品のための新しい機械および装置の研究・開発とその軌道化、基幹設備更新時の新しい機構・機能の導入研究および機械開発とその軌道化、品質向上のための設備の根本的な見直しと研究・検証活動や設備改善、安全・安心のための各種検査装置等の開発および導入検証、省人化・収益性改善のための設備開発などに取り組みました。
自販機販売部では、複合食品自動販売機「プチモール」の設置台数増加に合わせて、新しいコンセプトやさらなる省エネルギー、脱エネルギーを目指した独自の自動販売機開発およびエンターテーメント性の高いデザインや付帯機能の研究・開発とその実現に向けた試作検証を継続的に行っております。
先端工学技術研究所では、IoT・ビッグデータ・AI等を活用した最新の生産システムの構築による品質の安定・向上、生産性の向上、原材料のトレーサビリティ、フードセーフティーへの取り組み強化など、より一層の品質保証体制のレベルアップに向けて先進技術情報の調査および導入検証、研究開発などに取り組みました。

以上の結果、当連結会計年度の研究開発費は1,169百万円(対前期比113.3%)となりました。

(3) 研究開発の体制
当社グループでは、経営企画研究本部と開発開拓本部とに二分して取り組んでおります。