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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054OC

有価証券報告書抜粋 株式会社プレミアムウォーターホールディングス 提出会社の経営指標等 (2015年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革


回次第4期第5期第6期第7期第8期第9期
決算年月2010年9月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月
売上高(千円)3,487,0071,782,1425,471,7717,194,5998,772,6549,740,366
経常利益(千円)102,89137,862239,257387,789407,372347,097
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)37,687△36,624247,000358,813249,867210,627
持分法を適用した場合の投資利益(千円)------
資本金(千円)790,500790,500790,500949,2001,204,4801,207,608
発行済株式総数(株)19,91019,91019,9102,278,5008,113,4008,128,400
純資産額(千円)515,038478,413723,4221,400,5312,192,8372,409,969
総資産額(千円)2,660,2152,701,8083,379,5075,165,5296,561,5667,472,184
1株当たり純資産額(円)258.68240.28363.34204.89266.39292.61
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)------
(-)(-) (-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)18.92△18.39124.0559.7135.2025.93
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)---55.5233.5625.74
自己資本比率(%)19.417.721.427.132.931.8
自己資本利益率(%)7.6-41.133.814.08.9
株価収益率(倍)---12.517.422.4
配当性向(%)------
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)-391,163624,913679,2101,056,948-
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△174,453△617,956△908,861△854,265-
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△7,25281,658898,325518,245-
現金及び現金同等物の期末残高(千円)-744,571833,1861,509,3842,235,388-
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)456079110140149
(60)(57)(153)(78)(87)(72)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、第8期までは関連会社が存在しないため、記載しておりません。
3.第6期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。2012年12月26日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行いましたが、第4期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額を算定しております。
4.2013年10月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第7期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

5.第4期、第5期及び第6期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は第4期、第5期及び第6期は非上場であり、期中平均株価を把握できないため記載しておりません。
6.第5期の自己資本利益率については、当期純損失のため記載しておりません。
7.第4期、第5期及び第6期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
8.当社は、繁盛期が夏季(7~9月)という事業特性を考慮し、利益計画の精度向上を目的として、2010年12月15日開催の定時株主総会決議により、決算期を9月30日から3月31日に変更しております。従って、第5期は2010年10月1日から2011年3月31日までの6ヶ月間となっております。
9.当社は第4期は、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。
10.第5期以降の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、三優監査法人の監査を受けておりますが、第4期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
11.従業員数は、就業人員(当社から社外への出向者を除く。)であり、臨時雇用者数(準社員、アルバイトを含む。)は、最近1年間の平均人員を( )外数で記載しております。
12.第9期より連結財務諸表を作成しているため、第9期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27294] S10054OC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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