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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G7D1

有価証券報告書抜粋 株式会社プロテリアル 連結経営指標等 (2019年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際財務報告基準
第78期第79期第80期第81期第82期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月
売上収益(百万円)1,004,3731,017,584910,486988,3031,023,421
税引前当期利益(百万円)86,39196,23366,01646,98543,039
親会社株主に帰属する当期利益(百万円)70,56969,05650,59342,21031,370
親会社株主に帰属する 当期包括利益(百万円)102,57640,66451,82139,56936,562
親会社株主持分(百万円)466,359495,865536,563562,720587,979
資産合計(百万円)1,083,4501,033,3111,040,3901,058,8321,099,252
1株当たり親会社株主持分(円)1,090.641,159.701,254.891,316.081,375.16
親会社株主に帰属する基本的 1株当たり当期利益(円)165.02161.50118.3298.7273.37
親会社株主に帰属する希薄化後1株当たり当期利益(円)-----
親会社株主持分比率(%)43.048.051.653.153.5
親会社株主持分当期利益率(%)16.814.49.87.75.5
株価収益率(倍)11.27.213.212.717.5
営業活動に関する キャッシュ・フロー(百万円)108,983115,74289,39139,13366,582
投資活動に関する キャッシュ・フロー(百万円)△113,750△32,147△35,864△75,080△96,247
財務活動に関する キャッシュ・フロー(百万円)△8,884△37,872△34,192△47,56214,838
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)79,029120,300139,41154,91241,098
従業員数(人)30,27829,15728,75430,39030,304
[外、期中平均臨時雇用人員][5,919][5,428][5,623][6,053][6,178]
(注)1.売上収益には消費税等は含まれておりません。
2.第78期及び第79期の親会社株主に帰属する希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有している株式が存在しないため、記載しておりません。第80期、第81期及び第82期の親会社株主に帰属する希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第78期より国際財務報告基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。


回次日本基準
第78期
決算年月2015年3月
売上高(百万円)1,006,301
経常利益(百万円)74,874
親会社株主に帰属する 当期純利益(百万円)66,553
包括利益(百万円)97,863
純資産額(百万円)459,727
総資産額(百万円)1,065,990
1株当たり純資産額(円)1,053.06
1株当たり当期純利益金額(円)155.64
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額(円)-
自己資本比率(%)42.2
自己資本利益率(%)16.4
株価収益率(倍)11.9
営業活動による キャッシュ・フロー(百万円)111,092
投資活動による キャッシュ・フロー(百万円)△113,161
財務活動による キャッシュ・フロー(百万円)△11,677
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)88,223
従業員数(人)30,278
[外、期中平均臨時雇用人員][5,919]
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第78期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01244] S100G7D1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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