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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TV7O (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ベガコーポレーション 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)


メニュー沿革

回次第16期第17期第18期第19期第20期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上高(千円)13,570,00019,313,27716,832,71516,973,42416,063,441
経常利益(千円)146,6181,851,700621,242364,634790,253
当期純利益(千円)40,5151,159,052382,623120,443394,358
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)882,4041,027,7351,027,8941,030,5511,037,128
発行済株式総数(株)10,374,80010,633,60010,634,20010,644,20010,669,000
純資産額(千円)3,708,8955,138,6615,269,5895,304,3935,566,629
総資産額(千円)6,006,3998,223,6578,020,9317,151,4507,209,731
1株当たり純資産額(円)360.15486.30501.98505.30538.56
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)-
(-)
10.00
(-)
10.00
(-)
10.00
(-)
10.00
(-)
1株当たり当期純利益(円)3.94110.9936.4311.4937.82
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)3.93109.5136.2211.4837.79
自己資本比率(%)61.762.565.774.277.2
自己資本利益率(%)1.126.27.42.37.3
株価収益率(倍)108.915.218.152.023.1
配当性向(%)-9.027.487.026.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)932,2042,369,748△1,915,9632,043,234264,004
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△146,342△300,893△229,327△179,004△189,615
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△496,296△269,249258,036△1,099,464△234,860
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)1,322,5343,121,1571,234,9202,000,0521,839,582
従業員数
〔ほか、平均臨時雇用人員〕
(名)219
〔17〕
239
〔20〕
245
〔24〕
230
〔12〕
221
〔14〕
株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)
(%)50.6
(90.5)
200.9
(128.6)
80.2
(131.2)
74.1
(138.8)
107.7
(196.2)
最高株価(円)8474,2652,0589921,312
最低株価(円)413398582454460


(注) 1.従業員数は就業人員であり、〔 〕書きは外書きで、臨時雇用者数(パート・アルバイト)の年間平均雇用人員(1日8時間で換算)を記載しております。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社を有していないため記載しておりません。
3.1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、「株式給付信託(J-ESOP)」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式を、期末の普通株式の数及び期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
4.最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所マザーズ、2022年4月4日以降は東京証券取引所グロース市場における株価を記載しております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第18期の期首から適用しており、第18期以降に係る主要な経営指標等の推移については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32420] S100TV7O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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