有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100YD1I (EDINETへの外部リンク)
株式会社マツキヨココカラ&カンパニー 連結経営指標等 (2026年3月期)
| 回次 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | |
| 決算年月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | 2026年3月 | |
| 売上高 | (百万円) | 729,969 | 951,247 | 1,022,531 | 1,061,626 | 1,117,440 |
| 経常利益 | (百万円) | 44,565 | 66,721 | 80,499 | 86,271 | 89,855 |
| 親会社株主に帰属する当期 純利益 | (百万円) | 34,377 | 40,545 | 52,347 | 54,675 | 55,776 |
| 包括利益 | (百万円) | 29,583 | 44,798 | 48,907 | 54,057 | 58,078 |
| 純資産額 | (百万円) | 460,130 | 482,718 | 515,176 | 521,499 | 544,451 |
| 総資産額 | (百万円) | 652,524 | 688,132 | 724,747 | 712,780 | 755,831 |
| 1株当たり純資産額 | (円) | 1,085.07 | 1,153.58 | 1,233.84 | 1,290.38 | 1,365.78 |
| 1株当たり当期純利益 | (円) | 93.81 | 96.02 | 125.31 | 133.85 | 139.94 |
| 潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 | (円) | 93.78 | 95.99 | 125.28 | 133.81 | 139.89 |
| 自己資本比率 | (%) | 70.5 | 70.1 | 71.0 | 73.1 | 71.9 |
| 自己資本利益率 | (%) | 9.7 | 8.6 | 10.5 | 10.6 | 10.5 |
| 株価収益率 | (倍) | 15.4 | 24.3 | 19.5 | 17.5 | 18.1 |
| 営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 39,812 | 64,061 | 63,506 | 81,472 | 73,201 |
| 投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △15,485 | △19,669 | △22,760 | △20,792 | △34,223 |
| 財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △20,337 | △23,734 | △18,273 | △66,662 | △34,141 |
| 現金及び現金同等物の期末 残高 | (百万円) | 74,519 | 95,224 | 117,720 | 111,750 | 119,670 |
| 従業員数 | (人) | 13,321 | 13,657 | 13,371 | 12,753 | 14,293 |
| [外、平均臨時雇用者数] | [14,575] | [14,807] | [15,267] | [14,822] | [15,674] | |
(注)1.2023年10月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第15期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
2.第16期より、マツモトキヨシグループ事業の商品の評価方法を売価還元法による低価法から、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更しております。第15期に係る主要な経営指標については、当該会計方針の変更を遡って適用した後の指標等になっております。
3.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の基礎となる期中平均株式数は、その計算において控除する自己株式に「役員報酬BIP信託口」及び「株式付与ESOP信託口」が保有する当社株式を含めております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03519] S100YD1I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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