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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006GZR

有価証券報告書抜粋 株式会社マルマエ 提出会社の経営指標等 (2015年8月期)


メニュー沿革

回次第24期第25期第26期第27期第28期
決算年月2011年8月2012年8月2013年8月2014年8月2015年8月
売上高(千円)1,266,9231,103,2881,162,6161,585,3552,124,341
経常利益又は経常損失(△)(千円)△49,84421,487128,539255,575435,858
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△389,303△62,86581,877302,529559,587
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)133,000133,000133,000133,000135,850
発行済株式総数(株)18,78618,78618,7861,854,2461,865,400
純資産額(千円)74,56911,70493,582396,077715,364
総資産額(千円)2,245,3571,775,7371,660,2731,765,7532,188,788
1株当たり純資産額(円)△9,826.32△13,429.75△87.3728.68135.80
1株当たり配当額(円)----36.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)△21,262.96△3,603.4246.9357.80106.32
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)--33.3040.9581.69
自己資本比率(%)3.30.75.622.432.7
自己資本利益率(%)--155.5123.6100.7
株価収益率(倍)--20.226.836.15
配当性向(%)----11.3
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)110,258256,030164,33388,199626,558
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)174,410323,975△30,299△14,275△185,899
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△406,363△340,973△206,132△239,550△206,560
現金及び現金同等物の期末残高(千円)144,497384,011326,805162,658397,457
従業員数(人)7270706874
(外、平均臨時雇用者数)(14)(16)(16)(20)(37)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には消費税等が含まれていません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.当社は、2014年3月1日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っております。第26期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.当社は、2015年9月1日付で普通株式1株につき3株の株式分割を行っております。第27期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
6.第24期及び第25期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
7.第24期及び第25期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
8.第24期及び第25期の株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
9.第24期、第25期、第26期及び第27期の1株当たり配当額及び配当性向については、配当を行っていないため記載しておりません。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01465] S1006GZR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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